カテゴリーアーカイブ:社会の見方

増えるチーズの消費量

2020年12月30日   岡本全勝

12月19日の日経新聞夕刊に、「チーズ おうち消費伸び~る 30年で3倍、工房も続々」という記事が載っていました。
それによると、
1 日本人は1人あたり消費量は、1960年度には100グラムでしたが、2019年度は35万8千トンで、30倍になったそうです。平成の30年間でも3倍に増えたそうです。
2 チーズを作る工房は、大手乳業を除いて全国で323か所。これも5年間で100か所増えたのだそうです。

1960年(昭和35年)の明日香村には、チーズはなかったです。始めて食べたときは、「こんな臭い物、何がおいしいのだろう」と思いました。今は大好きです。

人が作った物の総量

2020年12月29日   岡本全勝

12月17日の朝日新聞科学欄が「人工物の量>生物の量? 100年前はわずか3%、戦後の開発で急増」を伝えていました。

・・・コンクリートやプラスチックなど地球上で人間がつくり出したものの総重量(人工物量)が、植物や動物などの総重量(生物量)を初めて上回ったかもしれない。そんな論文をイスラエルの研究チームが9日付の英科学誌ネイチャーに発表した。
研究チームは産業や生態学のデータから、1900年以降の地球上の人工物量と生物量の変化を推計した。それによると、20世紀初頭の人工物量は生物量のわずか3%程度だった。だが、第2次世界大戦後、都市開発などで人工物量が急増。50年代半ばに建設資材がれんがからコンクリートへ転換したことや、60年代に道路舗装材料としてアスファルトが登場したことなどが影響した。
一方、生物量は森林伐採や土地利用の変化などで減少。2020年には、地球上の人工物量が生物量である1.1兆トンを上回ったようだとしている。
現在、人工物量は年間300億トンの割合で増えている。これは地球上の人々が、毎週自分の体重以上の人工物量を生み出していることに相当する・・・

すごいことですね。地球に、それだけの負荷をかけているということです。その中には、自然に還らない物質、自然に有害な物質も含まれています。

ボーゲルさん

2020年12月23日   岡本全勝

エズラ・ボーゲルさんがお亡くなりになりました。12月22日の朝日新聞天声人語が、次のように書いています。

・・・ハーバード大教授として79年に刊行した『ジャパン・アズ・ナンバーワン』はベストセラーに。経済発展を遂げた要因を解説し、日本人の自国観にも多大な影響を与えた
組閣時に側近ばかりを厚遇せず、派閥均衡に努める首相。社員を社宅に住まわせ、社歌や運動会で忠誠心を育てる経営者。列挙された日本の「強み」は、いま読むと「そんなことまで褒められていたのか」と気恥ずかしい

「この本は日本では発売禁止にした方がいい」。元駐日大使のライシャワー氏の評だ。日本が思い上がることを懸念したという。ボーゲルさん自身は刊行の狙いをこう説明する。「停滞した米国にとって日本こそ最善の鏡。米国の人々に目を覚ましてほしかった」
その後の日本は、バブル崩壊で失速し、「失われた20年」の間に低迷した。世界1位どころか、経済力はいずれ8位に落ちると予測される。民主主義の度合いは24位、男女格差では121位との指標も。残念ながら、どれもいまの実相だろう
知日派のボーゲルさんが亡くなった。改めて著書を読むと、日本の弱みや将来への懸念も随所に論じられている。人口も経済も縮みゆくわが国に向けた警告の「鏡」でもあった・・・

私も日本の絶頂期を示すものとして、『ジャパン・アズ・ナンバーワン』を引き合いに出しています。当時のアメリカへの警告であり、その後の日本への警告でもあったのですね。

杉原千畝紹介動画

2020年12月22日   岡本全勝

杉原千畝さんって、ご存じですよね。第2次世界大戦中に、多くのユダヤ人の命を救った外交官です。詳しくはウィキペディアをご覧ください。
・・・第二次世界大戦中、リトアニアのカウナス領事館に赴任していた杉原は、ドイツの迫害によりポーランドなど欧州各地から逃れてきた難民たちの窮状に同情。1940年7月から8月にかけて、外務省からの訓令に反して大量のビザ(通過査証)を発給し、避難民を救ったことで知られる。その避難民の多くがユダヤ人系であった。「東洋のシンドラー」などとも呼ばれる・・・

あいおいニッセイ同和損保が、10周年記念事業として、「外交官 杉原千畝 命のビザ」の動画を配信しています。元NHKの手嶋龍一さんが、わかりやすく解説しています。お勧めです。
日本語版は終了したのですが、英語字幕版(動画は日本語)などを見ることができます。

ネットでの中傷対策

2020年12月17日   岡本全勝

12月11日の読売新聞解説欄「ネット中傷対策へ制度改正」、山口真一・国際大学GLOCOM准教授の発言から。

・・・今回の改正で、悪質な誹謗中傷の投稿者が迅速に特定しやすくなる点は評価できる。投稿者が特定される可能性を意識することで、攻撃的な書き込みを抑制する効果が期待されるからだ。
例えば、女子プロレスラーの木村花さんが今年5月に亡くなり、この制度が注目された後、彼女への攻撃的な投稿の約6割が投稿者本人によって削除された。特定を恐れたためだろう。

企業や個人に批判的なコメントが殺到する「炎上」が増加していると言われるが、実は関与しているのはごく一握りの人だ。2014年と16年に2万~4万人を対象にアンケート調査を実施したところ、1件の炎上で攻撃的な書き込みを執拗しつように繰り返しているのは数人から数十人程度と推計された。1人が数百のアカウントを作って攻撃していた例もある。少数の「極端な人」が多数のアカウントを使い分けて繰り返し投稿しているのが実態といえる・・・

・・・ 日本でも、炎上参加者の6割以上が投稿理由を「許せなかったから」などと回答し、「自分なりの正義感」を抱く傾向がみえる。アンケートでは「ネット上では非難し合っても良い」との回答も目立った・・・

・・・むしろ技術による問題解決に期待したい。例えばツイッターは8月、自らの投稿に返信できる人を制限する機能を導入した。攻撃的な投稿を事前に検知し、「本当にこの内容を送信しますか」と表示して再考を促す仕組みもある。これを使った90%以上が投稿を思いとどまったという調査結果もある・・・