パソコンに、電子メールでさまざまな広告が届き、ウェッブ画面には、いろんな広告が表示されます。
前者はさっさと削除します。後者には2種類あります。画面の真ん中に表示されて、それを見ないと本来のページが閲覧できないものと、画面の端に表示されるものです。記事の途中に挿入されているものもあります。「次へ」をクリックすると、予期しない広告に飛ぶとか。何の宣伝かわからない表示も。それを知りたくてクリックしたらダメなのですよね。
イライラしますよね。ほとんどが興味のないものです。広告に誘導する印は大きく表示されているのですが、消そうとする印は小さく・薄くしか表示されていません。
また画面の端に表示されていても、興味を引くために刺激的な内容になっているものもあります。多くの人が嫌悪感を抱くのではないでしょうか。同じものが何度も表示されるのも、不愉快です。その会社や商品を嫌いになる人が増えて、逆効果だと思うのですが。
ごく少数でも引っかかる人がいたら、売り上げが伸びて、広告の効果があるのでしょう。引っかかる人がいるということですね。
5月9日の日経新聞に「一般ごみピークから3割減」が載っていました。
・・・家庭などから出た一般廃棄物の2024年度の総排出量は3811万トンで、ピークだった00年度の5483万トンに比べ約30%減ったことが8日、環境省の実態調査で分かった。
人口減やごみ収集の有料化に加え、中古品取引の拡大など生活様式の変化が背景にあるとみられ、12年度以降、過去最少の更新が続いている。政府は、総排出量を30年度に約3700万トンまで減らす目標を掲げており、早期達成に向け、食品ロスの削減や再利用品の活用促進に力を入れる方針だ。
排出量が減る一方、収集や焼却にかかる処理費用は増え続けている。24年度は2兆4489億円で、10年間の増加額は約5千億円に上った。人件費や燃料費の高騰が要因。今後も増える見通しで、住民の負担増につながる可能性もある。
24年度の一般廃棄物のうち、家庭から出た「生活系ごみ」は2637万トンで、全体の約70%を占めた。店舗やオフィスからの「事業系ごみ」は1175万トン。
総務省の人口推計によると、日本の総人口は08年をピークに減少が続き、24年までの間に300万人以上減った。この間、粗大ごみの有償引き取りや、可燃ごみ収集の指定袋導入といった施策が拡大。24年度には市区町村の80%超で有料化を実施した。
フリーマーケットアプリによる中古品の個人間取引、衣服の共有サービスの浸透も削減につながったとされ、環境省は「限りある資源を有効利用する意識が定着しつつある」とみる。
焼却灰などとして埋められた最終処分量はかつて1千万トンを超えていたが、24年度は306万トンまで減少した。処分場が満杯になるまでの期間は24.9年となっている。国内に住む1人当たりが1日に出す量は平均839グラム。都道府県別では京都が736グラムで最も少なかった・・・
5月7日の朝日新聞に「プラスチック文明、自然観まで変えた」が載っていました。
・・・イラン情勢の悪化を受けた石油関連製品の供給不安は、現代文明がどれほどプラスチックに依存してきたかを可視化しつつある。２０世紀を通じて日常生活のあらゆる場面に浸透した人工物質は、「夢の物質」や「悪魔の物質」と呼ばれながら、人々の感覚や自然観にも影響を与えてきた。
「プラスチック」は、化学反応によって合成される１００種類以上の物質の総称だ。１９世紀半ばに米国で発明されたセルロイドや、１９０７年生まれのフェノール樹脂がその始まりとされる。第２次世界大戦後にポリエチレンなど石油由来のプラスチックが爆発的に普及し、大量消費社会の到来をしるしづける。
木材や陶土などに比べて低コストで、自由自在な造形が可能。鮮やかな色彩や、流線形のデザインをまとった新素材を、当時の人々は「モダン」の象徴として歓迎した。
昨年末に「感覚史入門 なぜプラスチックを『清潔』に感じるのか」を刊行した東京大の久野愛准教授によれば、「科学の力を信奉するモダニズムの時代は、天然素材より人工物の方が優れているとする見方が一般的だった」。
たとえば、戦後に人気を博した食品保存容器「タッパーウェア」は、米国での発売当時、つるりとした手触りやカラフルな見た目が強調され、「３９セントのファインアート」と絶賛された。五感に関する特徴では、無味無臭であることもアピール材料になった。都市の近代化においては「におい」の排除が重要視され、食品などを包む透明な容器やフィルムは、その要請に合致し、視覚優位な社会の形成に貢献したとされる。
「新素材の登場は、人々の感覚や感性の再編成を促し、新たな日常として定着していった」と久野さん・・・
・・・しかしオイルショックなどで大量消費に対する反省が広がる７０年代ごろから、プラスチックは一転、その「主犯格」として批判を浴び始める。燃焼時に出るダイオキシンの有毒性も知られるようになり、身体や環境をむしばむ「悪魔の物質」と忌み嫌われるに至った。
それでも７９年には米国のプラスチック生産量が体積において鋼鉄を追い抜く。遠藤さんは言う。「海底ケーブルの被覆膜、飛行機の翼、人工心臓。今や代えの利かない『物質を超えた物質』となったプラスチックは、現代文明を陰で支えながら毛細血管のように社会全体に浸透した」
日常風景にあまねく埋め込まれた結果、逆にその存在が見えづらくなっているのが現在のプラスチックだ。フランスの批評家ロラン・バルトはすでに約７０年前、こうした状況を「プラスチックは使用されたという事実の中に完全にのみ込まれている」との言葉で喝破した・・・
多くのプラスチックが土に帰らず、ゴミとして海を漂い、山野を汚しています。海洋ではプラスチックスープと呼ばれるほど溜まり、誤って食べた生物が死んでいます。マイクロプラスチックは、人体に悪影響を及ぼしているようです。便利なのですが、人類は、とんでもないことを続けています。
4月26日の日経新聞、社会心理学者ジョナサン・ハイト氏の「子どもにスマホ、持たせるな」から。詳しくは記事を読んでください。
・・・スマートフォンやSNSが子どもに与える悪影響について考察し、世界的なベストセラーとなった「不安の世代」は各国で子どものSNS使用を制限すべきだとの議論を後押しした。著者で社会心理学者のジョナサン・ハイト氏に問題の背景と、子どもを持つ親たちに向けた解決策を聞いた。
多くの国のZ世代で不安症やうつ病などの精神疾患が増え始めた。SNSなどへの依存が現実とのつながりに取って代わり、メンタルヘルスの危機を招いたと指摘する。
―子どものメンタルヘルスの悪化は世界的な傾向だ。
「2010〜15年に自撮りカメラなどスマホの機能が向上し、SNS用のアプリも普及した。同時期を境に、米国や英語圏で子どものメンタルヘルスの悪化が加速した」「米国では10代の若者がTikTok（ティックトック）など4種のSNSアプリに1日平均5時間を費やしているという。体を使った遊びや対面でのつながりが仮想世界上の関係に置き換わり、メンタルヘルスに悪影響を与えている」
「私が提唱するのはスマホを持たせる最低年齢の目安を14歳、SNSのアカウントなどを開設できる『インターネット上の成人年齢』を16歳と定めることだ」「脳の重要な発達段階にあたる第2次性徴期をスマホなどの悪影響から守る必要がある。SNSを使う年齢は18歳以上にしたいところだが、現実には難しい」
―なぜ特にスマホを問題視するのか。
「インターネットへの無尽蔵なアクセスの手段となっているからだ。子どもに不適切なコンテンツがあふれているにもかかわらず安全確保の取り組みは十分でない」
「脳の発達への影響も懸念される。インスタグラムなどが流す短い動画を際限なく見続けると、集中力の持続時間も短くなる。スマホを使っていなくてもSNSが気になり、目の前の出来事や人間関係への注意が散漫になる」
「大人なら使うのを控えれば注意力はある程度戻るが、脳の発達時期にスマホ漬けになった子どもは脳の発達の仕方に変化が生じ、その影響もずっと残る可能性がある」「特に心配なのが脳の前頭前野がつかさどる実行機能への影響だ。目標を定め、達成する能力に関わる。悪影響を受ければ、目標に向かって時間をかけて努力する能力が身につかなくなる」
―子どもがスマホで生成AIを利用する機会は急増した。新たにどんな問題が生じるか。
「生成AIの影響はSNSの比ではない。はるかに破壊的なものになる。SNSは人間の『アテンション』（注意）をターゲットにし、特に子どもたちの注意力の多くを奪い去った。まさに悲劇だ」「生成AIはさらに『人間関係』を奪っている。何も対策を取らなければ、我々は人間関係そのものを失いかねない」
「すでにスマホ中心の生活は人々の孤独感を深めた。AIが発展すれば何らかの恩恵があるだろうと聞かされているが、私は信じていない」
―将来を担う子どもたちの成長にどんな影響を与えるだろうか。
「子どもの成長には何百万回でも困難なことに取り組む経験が不可欠だ。気まずい沈黙が流れても自分から会話の口火を切るような経験が必要だ。自分の力で道を模索しながら進んでいく経験こそ、人間力を身につけるための糧となる」
「いまは誰もが常に生成AIを利用できる環境にある。子どもたちはあえて困難な体験をする必要性を感じなくなり、結果的に人間として成長する機会を失ってしまう」
5月6日の日経新聞に「10代の7%SNS依存疑い、若年層ほど割合高く 全国調査」が載っていました。
・・・SNSを使う時間を減らせないなど依存傾向があり「病的使用」を疑われる人が10代で7.0%を占め、他の世代より割合が高いことが、国立病院機構久里浜医療センター（神奈川県横須賀市）の全国調査で分かった。20代は4.7%、40代以降は1%未満だった。
調査は昨年1〜2月に実施。全国約400地点の住民計9千人（10歳以上80歳未満）を無作為抽出してアンケート用紙を送付し、4650人が有効回答を寄せた。
SNSの病的使用の疑いは海外で開発された手法を用いて評価。過去1年間に「使う時間を減らそうとしてもうまくいかないことがあったか」「費やした時間について両親や友人にいつもうそをついていたか」など九つの質問に「はい」か「いいえ」で答えてもらった。五つ以上に「はい」と答えた病的使用が疑われる人の割合を年代別にみると、10代7.0%、20代4.7%、30代1.1%、40代0.8%、50代0.6%などだった。
病的使用が疑われるグループでは、ネットの利用時間が1日に「6時間以上」の人が平日で30.0%、休日で62.0%を占め、そうでないグループより割合が高かった・・・