先日、アマゾンから、次のような電子メールが届きました。
「あなたがこのような商品を購入して、××さんに送るという注文を受けましたが、心当たりはありますか。おかしいと思ったら、次のＵＲＬをクリックして取り消してください」と。××さんのか所には、具体的な住所と氏名が書かれています。

アマゾンでは本くらいしか購入しないし、そんな人は知らないので、「詐欺に利用されたのか」「取り消さなければ」と思いました。でも「おかしいよな」と考え直し、差出人のアドレスを見ると、Amazonの綴りの後ろに変な文字がついています。
「そうか、書かれているＵＲＬをクリックすると、引っかかるのか」と理解して、直ちに削除しました。
悪人は、いろんな知恵を出すものですね。困ったものです。

1月16日の日経新聞オピニオン欄は「部活動「地域移行」の成否」でした。
・・・公立中学の休日の部活動を民間事業者などに委ねる「地域移行」。少子化や教員の働き方改革が背景にあるが、指導者や施設の確保、費用負担など課題は少なくない。国は「2025年度末」としていた達成目標は設定しない方針に転じた。部活動という日本社会の「慣習」を刷新する道はあるのか・・・

山口香・筑波大学教授の「「強制」脱して個人に委ねる」から。
・・・部活動が日本のスポーツの一つの柱を担ってきたのは間違いない。その意味では地域移行は明治以来の大改革であり、相応の覚悟が求められる。国や自治体は予算を含めた環境整備に努め、生徒・保護者側も一定の受益者負担を理解したうえで、国民全体で新しい仕組みを整えていく丁寧な合意形成が必要だ・・・

・・・学校という空間は逃げ場が少ないところだ。部活を外に出すことで、閉鎖的な環境が生み出しやすい体罰やいじめ、ハラスメントといった弊害をなくすきっかけにもなりうる。

私は筑波大で柔道部に入るまで、部活ではなく町道場で柔道をやっていた。感覚では、そろばんや書道、学習塾と並んで「習い事」に近く、自ら望んでやるものだから対価を払うのも当たり前だと思っていた。部活動はこれまで教員の無償奉仕に頼ってきた面が大きく、その根拠として教育の一環と位置づけられてきたわけだが、地域移行を機にスポーツ本来の姿も問い直すべきだろう・・・　

1月16日の日経新聞1面は、「教育岩盤・迫る学校崩壊（1）」「先生の質を保てない　公立2000校で欠員、1年で3割増加」でした。

・・・教員不足や不登校の急増などで「学校崩壊」の危機が迫っている。社会の変化に応じて仕組みを変える動きの鈍さが原因だ。人材育成の土台が機能不全に陥れば国力の低下を招きかねない。学校を持続可能にする条件を探った・・・

文部科学省の2021年の調査では、公立小中高校と特別支援学校の1591校で2065人の欠員が生じていました。日経新聞の調査では22年5月で、2092校で2778人の欠員が出ています。
数の不足だけでなく、教員の質の低下も危惧されています。志願者数が減って、力不足の教員も採用されているようです。
「日本の教育は優秀」といわれていたのですが、そうではなくなっています。この課題にどのように対応するか。政府と自治体の力が問われています。

1月14日の日経新聞に「日本酒なぜ4合瓶？　一升の半分にしなかった理由」が載っていました。
・・・熱かんがおいしい冬。スーパーの店頭には4合瓶（720ミリリットル）が並んでいる。昔ながらの一升瓶（1800ミリリットル）は、合に換算すると10合。半分の5合ではなく、4合瓶が主流なのはなぜか・・・

世間では「しごうびん」と発音するようですが、相手に伝わりにくいので、私は「よんごうびん」と呼んでいます。ワインの瓶が750ミリリットルなので、ほぼ同じ量です。
「洋の東西を問わず、これくらいが家庭向きなのかな」と思っていました。アルコール度数も近く、飲んだ量を計算するには、便利な基準です。「×日で、4合瓶（ワイン）1本を空ける」というように。

日本酒は、かつては樽や陶器のとっくりに入っていました。一升瓶が出始めたのが明治30年代で、大正期に普及したとのこと。そのころは、一升瓶のほかに5合、4合、2合瓶もあったようです。
一升瓶は大きくて、冷蔵庫には入りません。ところが、4合瓶が普及したのは、売る側の都合のようです。一升瓶の半分の量で、半額ではコストがかかります。4合瓶で半額は、都合よかったようです。

1月1日の朝日新聞生活欄「日本の家は寒すぎる」から。

・・・２０２２年１０月、京都市であった第２９回国際高血圧学会。
「高血圧や循環器の病気は生活習慣病として広く知られていますが、住環境による『生活環境病』としても捉える必要があります」
学術集会での招待講演で、東京工業大の海塩渉（うみしおわたる）助教（建築環境工学）が訴えた。「日本人の多くは、寒すぎる部屋で暮らしているのです」

部屋の寒さが、健康にどう影響しているのか。近年の研究で徐々に明らかになってきた。
海塩さんも参加する、慶応大・伊香賀（いかが）俊治教授（建築環境工学）らの研究チームは、１４年度から、国土交通省の補助金を受けて「スマートウェルネス住宅全国調査」を始めた。建設会社や医師らとも協力し、断熱改修を控えた全国約２１９０軒の戸建てを対象に、冬の２週間、居間や寝室、脱衣所の室温を１０分おきに測定。断熱改修後にも同様に測った。
その結果、断熱改修前には約９割の家で在宅中に１８度未満になった。居間について都道府県ごとに平均室温をみると（調査対象が少ない４県はのぞく）、１８度以上は北海道、新潟、千葉、神奈川の４道県にとどまった。最も低かったのは香川で、北海道との差は７度近かった。

１８度は、世界保健機関（ＷＨＯ）が推奨する冬の最低室温だ。ＷＨＯは１８年、「住宅と健康ガイドライン」を発表。寒冷な季節に、人々の健康を守るための安全でバランスのとれた最低室温として１８度を強く勧告した。寒冷地では、新築住宅に効率的で安全な断熱材を使い、既存住宅も断熱改修を行う必要があるとした。
世界的に高齢化が進み、今後ますます高齢者が自宅で過ごす時間が増えるとみられる。しかし、その家が寒いと高血圧による循環器疾患のリスクが高くなってしまう・・・