投稿者アーカイブ:岡本全勝

休日は休めない

2026年10月24日   岡本全勝

孫の相手をしていると、これまでに気づかなかったことが、見えてきます。
その一つが、休日は忙しいということです。現役時代は、土日は出勤しなくてよい、まさに休日でした。外出したり、自分の時間を持つことができました。それで、金曜の夜はほっとし、日曜の夕方は「明日から仕事か」と思ったものです。

ところが孫と同居すると、まったく異なります。平日は保育園に行っているので、その間に私の時間を持つことができます。休日は保育園が休みなので、家で面倒を見なければなりません。二人の孫はまだ一人では遊べないので、誰かが相手をしなければなりません。私も相手をしますが、両親も休めず。休日の方が、疲れるのです。
共働きの家は、大変なのですね。若いとき、キョーコさんに育児を任せて何もしなかったことも反省します。

休日に忙しい人もいますが、これは別の理由です。

子ども食堂を被災者支援拠点に

2026年10月24日   岡本全勝

10月17日の読売新聞「子ども食堂 被災者支援拠点に…炊き出し、孤立防ぐ交流も」から。

・・・子ども食堂を災害時に被災者を支える防災拠点とする動きが広がっています。大量に調理できる利点を生かして炊き出しを行ったり、被災者が孤立しないよう交流の場を作ったりできるからです。地域に根付いた活動だからこそ、きめ細かな支援ができると期待されています。

「防災食を配っています。いかがですか」
9月19日昼頃、浜松市の市防災学習センター入り口で、市内で活動する子ども食堂のスタッフが声を張り上げた。認定NPO法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」(東京)などが企画した炊き出し訓練だ。市内2か所の子ども食堂のスタッフ12人が参加し、缶詰など長期保存できる食材だけを使って弁当とスープを200食分作った。アレルギーを持つ人も安心して食べられるよう、缶詰や調味料のパッケージを並べて原材料を確認できるようにした。

子ども食堂は、子どもたちに無料や低価格で食事を提供する。多くは地域のボランティアが公民館や自宅、寺などで運営する。子どもの支援だけでなく、住民同士の交流の場としても機能している。むすびえによると、全国に1万2602か所(昨年度)ある。
むすびえは2019年から、各地の子ども食堂に防災拠点になってもらおうと呼びかけている。平時から地域に根ざして活動しているため、自治体や社会福祉協議会などと連携を取りやすく、被災者のニーズに応じた支援を行えるからだ。被災直後の炊き出しだけでなく、支援物資や復興ボランティアを取りまとめたり、被災者同士の交流の場を提供したりすることも想定されるという。
災害時に支援を行うには、普段からの備えが必要になる。
むすびえは20年に防災マニュアルを作成し、全国の子ども食堂に、懐中電灯や救急箱など備品の確認や避難訓練の実施を呼びかけた。40都道府県で研修も行い、自治体職員らと協力して被災者への支援策を考えてもらった。研修を担当する防災士の森谷哲さん(50)は「関係団体と顔見知りの関係を築けるようサポートしたい」と話す。

自治体が子ども食堂と協定を結び、災害時の支援を要請するケースも増えている。
愛媛県宇和島市は昨年2月、市内22か所の子ども食堂で作る連絡協議会と協定を結んだ。市の要請に基づき、避難所での炊き出しや、子どもたちの居場所づくりをする。食材費などは市が負担する。協議会の窓口を担うNPO法人「ユーグランマジャパン」の松島陽子・代表理事(61)は「平時から危機意識を共有することで、いざという時も連携しやすい」と語る。
福井県敦賀市やさいたま市も、地元の子ども食堂のネットワークと同様の協定を結んでいる・・・

下手な庭師の作業

2026年10月23日   岡本全勝

ついに意を決して、庭木の剪定をしました。
まずは、近くの娘の家から。椿、ヒメシャラ、ゴールドクレストなど、小さな庭というか家の周囲の隙間に植えたのですが、意外と元気よく伸びます。今年の春から「そろそろやるか」と思っていたのですが、夏は暑く9月は雨が続き、手をつけない口実がありました(笑い)。口実がなくなり、仕方なく着手したら、1時間かからずに終わりました。

次は、自宅の椿です。日記を見ると5月5日にやっています。半年経たない間に、またたくさん伸びました。で、今回もバッサリと。切った枝には、つぼみがついているものもありました。ごめん、咲かせてやれなくて。もう10月半ばなのに、蚊に刺されました。

今年は猛暑で、庭木を心配したのですが、地植えの椿と夏椿は被害がなかったです。例年、秋までに葉が茶色くなってしまう夏椿も、今年は無事に最後まで葉をつけているようです。被害と言えば、鉢植えの五色椿が水やりを怠り、葉をかなり落としましたが、生き延びてくれました。
もうじき、チューリップの球根を植えなければなりません。孫と一緒にやりましょう。

回答率わずか3%、アメリカの世論調査

2026年10月23日   岡本全勝

NHKウェッブニュースに「回答率わずか3%?アメリカの世論調査は信頼できるのか」(10月22日)が載っていました。

・・・アメリカの中間選挙が迫っています。情勢を占う上で欠かせないのが世論調査ですが、その信頼性をめぐる議論が続いています。研究者や調査会社への取材から見えてきた課題や変化について、ワシントン支局の西河篤俊支局長に聞きます。

西河支局長「多くの世論調査やメディアで伝えられているのは、議会下院では野党・民主党がやや優勢、議会上院は接戦という見方です。」

ただ、こうした世論調査の信頼性が近年議論になっていると

西河支局長「そのとおりです。今に続く議論のきっかけともいえる象徴的なケースが10年前、2016年の大統領選挙です。多くの調査はヒラリー・クリントン氏の優勢を示していましたが、結果は予測に反してトランプ氏の勝利でした。
そして、2022年の中間選挙では、共和党が大勝するいわゆる「レッドウェーブ」が予想されていましたが、実際の共和党の躍進は予想ほど大きくありませんでした。」

西河支局長「・・・1つ挙げたのが、「調査の回答率の低さ」でした。
実際に世論調査を行っている現場の当事者である共和党系の世論調査会社のブレント・ブキャナンCEOにも話を聞きました。
すると驚いたことに、調査で実際に回答を得られるのは、わずか1%から3%程度だというのです。政治とのつながりが弱く、ニュースをあまり見ない人たちほど声を拾いにくいとのことでした。
また、「若者は昔から調査で捉えにくいが、今の若者は他の世代以上にフラストレーションを抱えている」とも分析していました・・・」

ホームページ復旧

2026年10月22日   岡本全勝

10月21日夜から停止していたこのホームページ、22日夜に復旧しました。報道されているPHPの脆弱性対処のためです。

21日夕方に、ホームページの管理をお願いしている社長から、次のような連絡が来ました。
「ホームページのセキュリティについて、使っているプログラムに致命的な脆弱性が発見され、本日21時にその内容と修正プログラムが発表されます。発表後、修正プログラムを適用するまでの間は、内容が公開されただけになって、悪意ある攻撃者にとってやりたい放題の時間が生まれます。ということで、今からホームページを停止し、21時から修正プログラムの検証を行い、明日の朝、順次適用作業を行います。」

なるほど、そういうことなんだ。それで、停止する必要まであるのですね。でも、大企業のホームページだけでなく、私のホームページにも影響が及ぶのだ。
社長が対応を急いでくださり、復旧しました。いつもありがとうございます。22日分の投稿は、事前に作ってあったので、復旧と同時に載りました。
時事通信社「脆弱性、10年以上前から存在 AIが解明支援―PHP問題」。攻める方も守る方も、人工知能頼みです。