1月14日の日経新聞に「日本酒なぜ4合瓶？　一升の半分にしなかった理由」が載っていました。
・・・熱かんがおいしい冬。スーパーの店頭には4合瓶（720ミリリットル）が並んでいる。昔ながらの一升瓶（1800ミリリットル）は、合に換算すると10合。半分の5合ではなく、4合瓶が主流なのはなぜか・・・

世間では「しごうびん」と発音するようですが、相手に伝わりにくいので、私は「よんごうびん」と呼んでいます。ワインの瓶が750ミリリットルなので、ほぼ同じ量です。
「洋の東西を問わず、これくらいが家庭向きなのかな」と思っていました。アルコール度数も近く、飲んだ量を計算するには、便利な基準です。「×日で、4合瓶（ワイン）1本を空ける」というように。

日本酒は、かつては樽や陶器のとっくりに入っていました。一升瓶が出始めたのが明治30年代で、大正期に普及したとのこと。そのころは、一升瓶のほかに5合、4合、2合瓶もあったようです。
一升瓶は大きくて、冷蔵庫には入りません。ところが、4合瓶が普及したのは、売る側の都合のようです。一升瓶の半分の量で、半額ではコストがかかります。4合瓶で半額は、都合よかったようです。

1月1日の朝日新聞生活欄「日本の家は寒すぎる」から。

・・・２０２２年１０月、京都市であった第２９回国際高血圧学会。
「高血圧や循環器の病気は生活習慣病として広く知られていますが、住環境による『生活環境病』としても捉える必要があります」
学術集会での招待講演で、東京工業大の海塩渉（うみしおわたる）助教（建築環境工学）が訴えた。「日本人の多くは、寒すぎる部屋で暮らしているのです」

部屋の寒さが、健康にどう影響しているのか。近年の研究で徐々に明らかになってきた。
海塩さんも参加する、慶応大・伊香賀（いかが）俊治教授（建築環境工学）らの研究チームは、１４年度から、国土交通省の補助金を受けて「スマートウェルネス住宅全国調査」を始めた。建設会社や医師らとも協力し、断熱改修を控えた全国約２１９０軒の戸建てを対象に、冬の２週間、居間や寝室、脱衣所の室温を１０分おきに測定。断熱改修後にも同様に測った。
その結果、断熱改修前には約９割の家で在宅中に１８度未満になった。居間について都道府県ごとに平均室温をみると（調査対象が少ない４県はのぞく）、１８度以上は北海道、新潟、千葉、神奈川の４道県にとどまった。最も低かったのは香川で、北海道との差は７度近かった。

１８度は、世界保健機関（ＷＨＯ）が推奨する冬の最低室温だ。ＷＨＯは１８年、「住宅と健康ガイドライン」を発表。寒冷な季節に、人々の健康を守るための安全でバランスのとれた最低室温として１８度を強く勧告した。寒冷地では、新築住宅に効率的で安全な断熱材を使い、既存住宅も断熱改修を行う必要があるとした。
世界的に高齢化が進み、今後ますます高齢者が自宅で過ごす時間が増えるとみられる。しかし、その家が寒いと高血圧による循環器疾患のリスクが高くなってしまう・・・

12月30日の日経新聞経済教室「生きづらさを考える」、奥田祥子・近畿大学教授の「「らしさ」の呪縛 解き放て」から。

・・・人生で直面する様々な困難や苦悩が、「生きづらさ」という言葉で語られる機会が増えた。筆者は生きづらさは個人に起因する問題ではなく、社会構造を問うべき課題として捉えている。だが、情報がメディアを介して広まる過程で生きづらさの要因が単純化され、問題の所在が曖昧になるケースが散見される。
例えば、ジェンダーギャップ指数（世界経済フォーラム発表）に関する報道は、女性をひとくくりにして平等の恩恵を享受できていない”被害者″のレッテルを貼り、「生きづらさ」の象徴としての女性像を流布している面が否めない。
一方、経済協力開発機構（OECD）の「幸福度白書」など複数の国際調査で、日本は男性の幸福度が女性よりも低いことが明らかになっているが、詳しく報じられることはない。男性の生きづらさは日本では社会問題とは認識されず、政策議論の俎上に載ることもない・・・

・・・まず、生きづらさの根底にあるのは、男は「出世競争に勝ち、社会的評価を得なければならない」「一家の大黒柱として妻子の経済的・精神的支柱であるべきだ」「弱音を吐いてはいけない」など、旧来の「男らしさ」のジェンダー（性）規範である。
笹川平和財団が2019年に公表した「新しい男性の役割に関する調査報告書」によると、日本の男性の53.7%が「仕事では競争に勝ちたい」、60.8%が「男は妻子を養うべきである」と答えた。ほかにも「他人に弱音を吐くことがある」が「当てはまらない」が60%を占め、固定的な「男らしさ」を志している男性が多いことが浮き彫りとなっている・・・

・・・生きづらさを抱えた中年男性が職場で引き起こす問題のひとつが、部下や同僚へのハラスメント行為だ。多くが無自覚のうちに、パワハラやセクハラに及んでいる。背後には、自身の価値観や行動規範に基づいて物事の是非を決めつけるなどのアンコンシャス・バイアスが根深く潜んでいる。
インタビュー調査では「部下のためを思った助言だった」「過去に自分が上司から受けた指導を受け継いだだけ」などの発言が目立ち、事実認定され、懲戒処分を受けた後でも、ハラスメント行為を自認できない男性も多かった。
画一的で排他主義的な組織で成り立っていた「男社会」を観念的に支えたのが、「男らしさ」規範だ。多様性受容やジェンダー平等を世界が希求する今、男社会は機能し得なくなっている。にもかかわらず、古い価値観に固執する土壌にハラスメントは起きやすい。

中年男性の生きづらさのもうひとつの負の影響が、プレゼンティーイズム問題である。プレゼンティーイズムとは、心身の不調を抱えて働き、職務遂行能力が低下している状態を指す。生産性低下を招く、企業活動において深刻な問題だ。
職場のパワーゲームに敗れるなど、自身が目指す「男」像を実現できないつらさからストレス過多となり、心身に不調をきたす。それでも弱音を吐かず、働き続けなければならないという心理的負荷を伴った労働により、職務遂行能力が低下するという悪循環に陥っている。武藤孝司・独協医科大学名誉教授は20年に発表した論文で、疾患の種類にかかわらず欠勤よりもプレゼンティーイズムのほうが生産性損失が大きい、という米国の研究結果を紹介している・・・

参考「男性的働き方が障壁」(1月7日)

12月21日の朝日新聞、小説家・青山文平の「豊かでない日本を生きる智慧　1995年のニューヨークと2022年の東京」から。

・・・私が初めてニューヨークの地に立ったのは1995年の冬でした。いまとなっては信じがたいのですが、当時のアメリカ経済は最悪で、一人当たりGDPは日本の65%。1ドルはなんと80円を割る超円高。街は荒れ、私もティファニーの真ん前で、悪名高いボトルマンに剃刀をちらつかされてゆすられました。セントラルパークは観光客が足を踏み入れる場所ではなかったし、一丁目と八丁目は絶対に行ってはダメという意味で、“いちかばちか”などと言われた。

それから、27年。日米の経済力は完全に逆転し、最新のレートで計れば一人当たりGDPはアメリカのわずか半分。為替は一時は1ドル150円を超え、いまも予断を許さぬ状況がつづいています。こうした数字だけを見れば、2022年の東京が1995年のニューヨークになったっておかしくはありません。
でも、銀座和光の前で恐喝に遭うことはまずないだろうし、日比谷公園でくつろぐことだってできる。相変わらず、東京に足を踏み入れてはいけない街区などありません。円安による物価高とはいえ、まだ治安の悪化を招くほどには追い詰められていないからとも言えるのでしょうが、江戸時代の中後期を舞台にした小説を書いている私は、そこに日本人の文化が現われているような気もしています・・・

・・・中期よりあとの江戸は、地方から出てきた流動民が人口の多くを占める百万都市でした。自給自足ならば食うことだけはできたであろう百姓が、カネで暮らす世の中になって借財がかさみ、田畑を離れざるをえなくなっていったのです。当然、江戸での暮らしも楽であろうはずがなく、張り巡らされた運河に、水死体を目にするのは珍しくなかったようです。食うや食わずで、明日は大川に身を投げているかもしれない連中が、土間を入れても四畳の裏店に身を寄せ合って、今日はへらへらと笑っている。そんな、いつ弾けても不思議はない社会だったのです。
けれど、江戸二百六十余年の時の重なりのなかで、実際に打ちこわしが起きたのは、幕末の混乱期と享保や天明の大飢饉のときくらいしかありません。それも極めて秩序立って行われて、抑制が働いていたようです。これは江戸だけのことではなく、中期以降は各地で百姓一揆が多発するのですが、一揆勢が手にする得物は鍬（くわ）や鉈（なた）などの農具で、刀剣のたぐいは持とうとしなかった。あくまで、百姓としてやむなく立ち上がったことを、武器でも示そうとしたのです。

負荷がかかっても我慢がきいて、あるいは、するりと逃す術（すべ）を身につけていて、簡単には弾けない……それは日本人の文化と言ってよいだろうし、そして、その文化は、これからますます大事にしなければならなくなる気がします。2022年は、長い日本経済の停滞が、もはや停滞などではなく常態であることを、いやが上にも突きつけられた年でした。豊かな日本を取り戻すのは至難でしょう。でも、私たちには、豊かではない日本を生きる智慧だってあることは、覚えておきたいと思います・・・

12月27日の朝日新聞に「教員「心の病」、コロナ響く　昨年度休職急増、最多の５８９７人に」という記事が載っていました。
・・・昨年度に「心の病」で休職した公立の小中高校などの教職員は前年度比６９４人増の５８９７人で、過去最多を更新したことが２６日、文部科学省の調査でわかった。５千人を上回るのは５年連続。１カ月以上病気休暇を取っている人を合わせると１万９４４人に上り、初めて１万人を超えた。教員の多忙さの抜本的な改善が進まないなか、若手ほど心の病による休職者・休暇取得者の比率が高い実態も浮かんだ。
都道府県や政令指定市の教育委員会を対象に調べた。精神疾患による休職者と、１カ月以上病気休暇を取った人を合わせた数は前年度から１４４８人増えて１万９４４人。うち２０代は２７９４人で、この年代の在職者に占める割合は１・８７％と年代別で最多だった。３０代は２８５９人で１・３６％、４０代は２４３７人で１・２７％。５０代以上（２８５４人、０・９２％）と比べると若い世代で目立つ・・・

・・・関東地方の公立小学校に勤める３０代前半の女性教諭は今年度、ある学年のクラス担任を頼まれた。暴力をふるう子や授業中に座っていられない子が少なくないため、担当する教員が対応に苦慮してきた学年だ。
目を離せばけんかやトラブルが起きた。休み時間も教室を離れられなかった。下校後は行事の準備や事務作業に追われ、退勤は毎日、午後１０時ごろになった。
ある朝。支度を終え、出勤しようとしたが、体がまったく動かず、涙がとまらない。病院で精神疾患との診断を受け、当面、休職することになった。
振り返れば、クラスを抱え込み、孤立していた。病気などで休む教員がいて、欠員補充はなし。その分、校長ら管理職も授業を受け持つ状況。相談できる人はいなかった。「もっとサポートがほしかった」・・・

この問題の原因と対処については、先日書いた「発達障害の児童生徒への支援」の続きにもなります。