5月11日の読売新聞「あすへの考」は、吉本尚・筑波大准教授の「飲んでもいい…「減酒」の勧め」でした。心当たりのある方は、本文をお読みください。
・・・お酒との付き合い方を見直す動きが世界的に広がっている。長らく「百薬の長」とされてきたが、少量でも健康を損なう恐れがあるとの研究結果も出始めている。
日本でも若者を中心にアルコール離れが進む。ただ、生活習慣病のリスクを高めるほどの量のお酒を飲む人の割合は、あまり減っておらず、特に女性では増えている。長年親しんできたお酒との関係を断つのは簡単ではないようだ。
そんな人にお勧めなのが、「断酒」ではなく「減酒」。精神科以外で日本初の「アルコール低減外来」を開設し、昨年、厚生労働省の飲酒に関する初のガイドライン(指針)策定にも携わった筑波大准教授の吉本尚さんは、「楽しく飲み続けるために今日からできることはたくさんある」と訴える・・・
・・・専門は、幅広い病気やけがを診て必要に応じて専門科へとつなぐ「総合診療」です。アルコールの問題に関心を持ったきっかけは、東日本大震災でした。
学会の活動の一環で被災地で役立つ海外の文献の翻訳プロジェクトを始め、世界保健機関(WHO)のアルコール対策マニュアルなどを読み込みました。目に留まったのが、「(診療科を問わず)医療機関の外来を訪れる人の1~2割がアルコールを飲み過ぎで、支援が必要だ」との記述でした。そういう患者がいることは実感していました。でも、100人に1人くらいだろうと考えていたので、事態の深刻さに驚きました。
文献はまた、あらゆる患者の健康問題と向き合う我々のような総合診療医こそが、アルコール対策の最前線にいると指摘していました。アルコール依存症のケアは精神科の領域だと思っていましたが、我々が日常的に診ている高血圧やけがなどの背後に、お酒の問題が潜んでいるかもしれないと気づかされました。
WHOのマニュアルを追認するように、2018年、精神科医らでつくるアルコール依存症関連の診断・治療指針が改訂されました。依存症の初期や軽度症状には、総合診療医などによる対応が有用だと明記されたのです。これに背中を押され、19年、アルコール低減外来を開設しました。
依存症治療は、全くお酒を飲まない「断酒」が主流です。一方、我々は、お酒の量を減らす「減酒」を勧めています。飲み過ぎによる諸問題を解決するための外来であり、飲酒自体を否定しているわけではないのです。「依存症と言われたくない」「断酒させられたくない」と考える患者の受診への心理的なハードルを下げる狙いもあります。
診察は、基本的にカウンセリング形式で行います。
「日頃、どんなふうに飲んでいますか?」「どんな時に飲み過ぎてしまうの?」。飲酒習慣について雑談する中で、患者が自身の飲み方について考え、改めるきっかけを作っていきます。中でも、患者にお酒を飲む理由を自覚してもらうことが、お酒を減らす一歩になると考えています。
多量飲酒には、四つの引き金があるといわれています。「Hungry(空腹)」「Angry(怒り)」「Lonely(孤独)」「Tired(疲労)」で、それぞれの頭文字をとって「HALT」と呼ばれます。いずれも「ストレス」を感じている状態で、こうしたストレスを軽減するためにお酒を飲むわけです。
でも、ストレスが根本的に解決するわけではありません。お酒を飲んだ晩はすっきりしても、朝目覚めたら、ストレスの原因が解決していない現実に気がつき、がくぜんとした経験はないでしょうか。前夜との落差があるぶん、精神的にもきついはずです。患者にそのことを指摘すると、はっとした表情を浮かべる人もいます・・・