カテゴリーアーカイブ：社会の見方

ウィル・デュラント、アリエル・デュラント著『歴史の大局を見渡す』 (2017年、パンローリング)を本屋で見つけて、読みました。

アメリカの歴史家による、エッセイだそうです。歴史を大局的に見渡します。
そこには、歴史が何によって形作られるかの思索が綴られています。
人の性質、モラル、宗教、経済学、社会主義、政治、戦争といった要素と、発展と衰退、進歩といった見方が述べられています。

著者は、「哲学について全体像の感知、すなわち物事を「sub specie totius」（全的相の下に）見るものと考えた」(ウィキペディア)とのことです。
なるほど。
学問の世界は、社会科学も自然科学も、細かく分けて分析する流れにあるようです。しかし、それらを全体に見る見方、あるいは横串にした見方も欲しいです。

ただし、残念ながら、エッセイに終わっているようです。私なら、どのような要素を取り上げ、どのように記述するかなどを少し考えながら、読みました。
学問的に、このような大局観で歴史を分析したものはないですかね。それとも、歴史とは、簡単なものではなく、そのような大局的分析にはなじまないのでしょうか。

ところで、翻訳には、原著の出版年や解説がついていません。この本が、どのような位置づけにあるのかわかりません。少々不親切ですね。

アメリカの経営者団体が、株主第一主義を見直すそうです。8月20日の日経新聞夕刊「米経済界「株主第一」見直し、従業員配慮を宣言」。8月21日の日経新聞「米企業「株主第一」に転機　背景に社会の分断」。

・・・米主要企業の経営者団体、ビジネス・ラウンドテーブルは19日、「株主第一主義」を見直し、従業員や地域社会などの利益を尊重した事業運営に取り組むと宣言した。株価上昇や配当増加など投資家の利益を優先してきた米国型の資本主義にとって大きな転換点となる。米国では所得格差の拡大で、大企業にも批判の矛先が向かっており、行動原則の修正を迫られた形だ・・・

新しく掲げた全利害関係者への約束では、1顧客、2従業員、3取引先、4地域社会、5株主となっています。
株主は5番目です。1から4番目も納得します。
というか、これまでの「株主第一」がおかしかったですよね。CSR（企業の社会的責任）を突き詰めれば、今回提示されたような関係者が、重要なものとして出てくるはずです。

朝日新聞1面下に、「しつもん！ドラえもん」という欄があります。小学生向けでしょうか。
8月20日は、コンピューター編で「コンピューターの頭脳（ずのう）の中心（ちゅうしん）で、情報（じょうほう）を処理（しょり）したり計算（けいさん）したりする電子回路（でんしかいろ）をなんていう？」でした。
答えは、ＣＰＵ（中央演算処理装置・ちゅうおうえんざんしょりそうち）です。

小学生には少々難しい、と思う問いですが。ここで取り上げるのは、CPUという言葉です。これを見ただけでは、何のことかわかりませんよね。中央演算処理装置という言葉だと、正確にはわからなくても、何かしら理解ができますよね。
むやみに英語やカタカナ語を使うのは、困ります。
先日も、ピクトグラムという表現がありましたが、多くの人にとって？？？でしょう。「絵文字」といえば通じるのに。

8月15日の読売新聞解説欄「データ爆発時代に生きる」に、データの量を量る単位が載っていました。1単位は、バイト（B）です（もっとも、一番小さな単位はビットで、1バイトは8ビットです）。忘れないように、引用しておきます。

1000バイト＝1キロバイトKB　400字詰め原稿（0.8KB）
1000キロバイト＝1メガバイトMB＝100万バイト　シェークスピア全著作（5MB）
1000メガバイト＝1ギガバイトGB＝10億バイト　CD（0.7GB）
1000ギガバイト＝1テラバイトTB＝1兆バイト　ノートパソコンのハードディスク（1TB）
1000テラバイト＝1ペタバイトPB＝1000兆バイト　3D映画アバターに使われた記憶装置（1PB）
1000ペタバイト＝1エクサバイトEB＝100京バイト　巨大IT企業が保管しているデータ量
1000エクサバイト＝1ゼタバイトZB＝10垓バイト　地球をすっぽり覆う1ミリ方眼紙のマス目すべてに全角文字を書いたデータ量

8月9日の日経新聞経済教室、渡辺努・東京大学教授物の「物価停滞の実相　若年層のデフレ経験が増幅」から。

・・・物価は幾分上昇の兆しがみえるものの、消費者物価が毎年2%上昇する状態を実現するとの日銀の物価目標は未達であり、めども立っていない。日銀の見込み違いはどこにあったのか。
異次元緩和の初期には、日銀がインフレを起こすと宣言しさえすれば、人々は将来物価が上がると予想し始め、そうなれば消費者はある程度の物価上昇を受容し、企業も値上げに踏み切ると考えられていた。筆者も含め学界主流派もその考えを支持していた。だが実際には「言葉」ではデフレ脱却を果たせなかった。
日銀の言葉は市場参加者には確かに伝わった。実際、異次元緩和の開始直後には将来のインフレを織り込む形で市場金利が急上昇した。しかしデフレ脱却に必要なのは企業や消費者が行動を変えることであり、日銀が言葉を届けるべきは企業経営者や消費者だった・・・

・・・どこに勘違いがあるのか。筆者がジェス・ダイヤモンド法政大准教授、渡辺広太キヤノングローバル戦略研究所研究員と立てた仮説は、言葉でも事実でもなく「経験」がインフレ期待を決めるというものだ。
ある人のインフレ期待はその人がこれまで経験してきたインフレに左右されるという仮説だ。例えば50代の人は1970年代の石油危機時のインフレを経験している。さらにその上の世代は戦後まもなくのハイパーインフレを実体験した。前述のアンケート調査によれば、これら世代のインフレ期待は異次元緩和に反応してしっかり上昇した。
一方、80～90年代生まれの世代は、インフレ期待が上がっていない。なぜか。生まれてこの方、デフレしか経験していないからだ・・・

原文をお読みください。