12月15日の日経新聞「エネルギーの新秩序・国富を考える」は｢1%改善モーターに脚光」でした。

国際エネルギー機関（IEA）によると、21年の世界の消費電力量は24兆700億キロワット時で、この半分はモーターが消費する電力だそうです。
モーターの性能を1％上げれば（消費電力を1％減らせば）、1200億キロワット時の省エネになり、それは原発13．5基分になるのだそうです。

モーターは、電車、エレベーター、冷暖房機など様々な場面で使われていることは知っていましたが、電力消費の半分とは、知りませんでした。

12月16日の朝日新聞1面コラム「天声人語」は「「森の生活」から１７０年」でした。
・・・オックスフォード英語辞典の出版社が、今年の単語に「脳の腐敗（ｂｒａｉｎ　ｒｏｔ）」を選んだと発表した。最初に使ったのはソローだが、現在は１０～２０代のデジタル世代の間に広がっているという▼「取るに足らない、特にオンラインコンテンツの過剰消費による精神状態や知的能力の低下」と定義されている。昨年から使用頻度が２３０％も増えたとか・・・

うまく表現した、わかりやすい英語ですね。日本語にしたら、何でしょうか。「腐敗脳」「脳腐れ」ではどうでしょうか。
天声人語の書き出しは、次のような文章です。
・・・１９世紀の米作家で思想家のヘンリー・Ｄ・ソローは２０代の末にボストン郊外の湖畔に小屋を建て、２年余りを過ごした。自然のなかで自給自足の生活をしつつ、思索を重ねた日々の記録『ウォールデン　森の生活』は、今でも世界中の自然愛好家らに読み継がれている▼ソローは結びで、複雑な考え方や多様な解釈を軽視する社会の傾向を批判した。精神と知性の衰退につながると警告し、こう問いかけた。「英国がジャガイモの腐敗を治す努力をする一方で、より広く致命的に蔓延する脳の腐敗を治す努力はしないのか？」・・・

Oxford University Press のページ
当時はジャガイモの疫病で食糧難にあったことが、この背景にあります。4年ほどで収束したとありますが、良い対処法が見つかったのでしょうか。現在では、予防対策が採られているようです。

では、今回のオンラインによる「脳腐れ」を防ぐ薬は何でしょうか。オックスフォード大学出版局の説明には、アメリカの精神衛生センターの処方箋もリンクされています（機械に翻訳してもらいます）。
・脳の衰えは、スクリーンを見る時間が長すぎることが原因で、精神的な混乱、無気力、注意力の低下、認知力の低下などの症状が現れる状態です。
・脳を衰弱させる行動の 1 つにドゥームスクロールがあります。これは、長時間にわたってインターネット上で否定的で悲惨なニュースを検索する行為です。
・脳の衰えの結果、情報の整理、問題の解決、意思決定、情報の想起が困難になります。
・脳の衰えを防ぐ、または軽減するには、画面を見る時間を制限し、気を散らすアプリを携帯電話から削除し、不要な通知をオフにしてみてください。

ドゥームスクロールについては、ウィキペディアは次のように説明しています。
ドゥームスクロールまたはドゥームサーフィンとは、ウェブやソーシャルメディア上で大量のニュース、特にネガティブなニュースを読むことに過度の時間を費やす行為である。ドゥームスクロールは、短編動画やソーシャルメディアのコンテンツを長時間にわたって止まることなく過度に消費することとも定義される。この概念は、特にCOVID-19パンデミックの文脈で、2020年頃に造られた。
調査や研究によると、ドゥームスクロールは若者の間で主流である。これはインターネット依存症の一種と考えることができる。2019年、米国科学アカデミーの研究では、ドゥームスクロールが精神的および身体的健康の低下に関連している可能性があることが判明した。ドゥームスクロールの理由は、ネガティブバイアス、取り残されることへの恐怖、不確実性をコントロールしようとする試みなど、数多く挙げられている。

12月14日の日経新聞夕刊文化欄文学周遊は、東京品川が舞台で、「萩原朔太郎「品川沖観艦式」低き灰色の空の下に軍艦の列は横はれり。」でした。詳しくは記事を読んでいただくとして、ここで紹介するのは港の機能の変化です。

記者は、小説の舞台で情景を追体験するために、品川埠頭に行きます。しかしそこはコンテナ埠頭になっていて、大型トレーラーが走っています。部外者立ち入り禁止の専用埠頭ばかりで、岸壁にたどり着くこともできません。
港は一部を除き、人が近寄れない場所になりました。

このホームページで何度か紹介している「自治体のツボ」、引き続き絶好調のようです。
12月14日は、地方都市でのクリスマス市場の紹介「クリスマスマーケット百花繚乱」、15日は、地方の展覧会の紹介「冬は公立美術館でぬくぬくと」でした。

時に辛口の意見もありますが、よくまあ調べていますね。脱帽です。関心ある方は、参考にしてください。

12月12日の朝日新聞夕刊に「ムスリムも、日本で快食　ハラル対応・モスク掲載、アプリ人気」が載っていました。

・・・東南アジアや中東のムスリムの間で、急速に広まっているアプリがある。ハラルフード（イスラム教の教えで食べることが許された食べ物）に対応した飲食店やモスクの情報を掲載する「ハラルナビ」。運営するのは日本人で、ＳＮＳ発信を通じて急速に認知度が高まっている。来日するムスリムの情報交換の場としても使われている。

　今年はじめ、インスタグラムに投稿された、日本の和牛料理店を紹介するショート動画が、１カ月あまりで１００万回以上表示された。反応したのはムスリムたち。動画は、アプリの紹介を兼ねてハラルナビ代表取締役の本宮郁士さん（２５）が投稿したものだった。
ハラルナビは、地図上にハラル対応の飲食店やモスクなどの情報を掲載する無料アプリ。ユーザー自身が食材情報などを登録することもできる。
２０１４年にマレーシアで飲食店などの事業を手がけていた実業家の恵島良太郎さん（４８）が開発し、現在の登録数は１３カ国で８千件ほど。うち日本では約３千件が登録されている・・・

・・・生活情報のプラットフォームとしての役割が強みだと、本宮さんは分析する。アプリにはモスクや百貨店内などにある祈祷施設も掲載。祈祷室を一度に利用できる人数や「実際には閉まっていた」といった詳しい情報を、ユーザーが加えていく。
「ハラルや祈りはムスリムの重要な生活情報なのに、これまでは多言語・国内横断のツールがなかった」と、本宮さんは話す。「電車で何駅も離れた遠くにしかないと思っていた祈祷室が近場で見つけられるようになった」といった反応も寄せられたという。

大学時代、本宮さんもマレーシアに１年間留学した経験がある。ムスリムの友人は「食事に困るから」と、日本への旅行をためらっていた。「日本に行ったのに、（ハラル表記のある）ケバブばかり食べていた」という体験も聞いた。旅行先としての日本は人気が高いのに、ハラル対応が妨げになっていた。
ＳＮＳのフォロワーは１６０万人を超え、本宮さん自身がハラルに関する「インフルエンサー」のような存在になった。

ムスリムの多いマレーシアとインドネシアからの２３年の訪日客数は約８４万人で１０年前から倍増した（日本政府観光局）。店田廣文・早稲田大学名誉教授らの調査によると、２３年末現在、日本に住むムスリム人口は３５万人と推計される・・・