日経新聞「私の履歴書」、尾身茂さんの第5回（3月5日）「緊急事態宣言」から。

・・・「第1波」が収束する見通しは一向にたたない。2020年3月末から、クラスター対策を率いてきた押谷仁さん、西浦博さん、脇田隆字さん、そして私は毎日のように新型コロナ対策を担う西村康稔経済財政・再生相と大臣室で約1時間、緊急事態宣言発出に向けて話し合いをしてきた。
本再生産数というウイルスがもつ感染力から西浦さんが試算したところ、現状のままだと1日の感染者数が5000人を超え、さらに増加するという。欧米に近い外出制限をしなければ、もはやオーバーシュート（爆発的な患者の増加）は避けられないとのことだった。
一方で人と人との接触を8割減らせば、約4週間で感染は落ち着き、再びクラスター対策が有効になるとの結果も導いていた。

4月6日午後、私は西村氏とともに首相官邸を訪れ、安倍晋三首相と面会した。世界保健機関（WHO）西太平洋地域事務局長時代に一度、フィリピンのマニラにある日本大使館でお会いしたことがあったが、首相としては初めてであった。
「明日、緊急事態宣言を出さざるを得ません」と私は切り出した。続けて「人と人との接触を8割減らさなければ、短期間での収束は難しいと思います」と述べた。
すると首相は「8割は厳しい。何とかなりませんかね」と即座に返してきた。政治家の直感として「8割削減」だと経済活動や国民生活への影響が大きすぎると判断したのだろう。

その夜、首相の意向を西浦さんに伝えた。私自身、数理モデルを基にした西浦さんの提言は画期的であると考えていた。が同時に、人と人との接触をできるだけ避けることが急務であって、8割という数字に厳密にこだわる必要はないと考えていた。
7日午前、7都府県に対し緊急事態宣言を発出するために政府が専門家に諮る「基本的対処方針等諮問委員会」が開かれた。会長の私は「最低7割、極力8割の接触機会削減」を落としどころとして提案、了承してもらった・・・

・・・国内初となった緊急事態宣言は、発出する以上にどう解除するかが困難を極めた・・・
・・・そもそも5月4日に開かれた会議で「ある程度定量的な解除基準の目安」をなるべく早く示すことが合意されていた。目安がなければ決定が恣意的になる。しかし、疫学専門家は厳密なエビデンスがない、無理だと主張。最後はこの分野の責任者、鈴木基さんにクラスター対策が再開可能な感染レベルをなんとか数値化してもらった。
パンデミック（世界的大流行）初期において得られるデータは限られる。厳密な科学的根拠に基づき提案するのがベストだが、完璧さを求めては時間がまってくれない。
「ここは学会ではない。政府に助言するための組織だ。限られたエビデンスの中で意見や判断を述べるのが専門家の役割ではないか」。私は何度となくこの点を強調せざるを得なかった・・・

ここで言いたい「強い心臓」は、強心臓などとは違います。
人間や動物の心臓は、素晴らしいですね。一生の間、一度も休むことなく鼓動を続けるのです。止まると、死にます。それどころか、しばらく休憩しただけで、死んだり、脳死になります。

インターネットで調べると、哺乳類の心臓は一生の間に15億回打つ、動物はその大きさにかかわらず23億回と書かれています。「視野の時間的広さ・ゾウの時間 ネズミの時間２」

人間の心臓は、1分間に60～80回収縮し、約5リットルの血液量が全身に送り出されているとのこと。5リットルとは、1リットルのペットボトル5本分です。すごい量です。
拍動の回数は１日約10万回、一生の間には40億回以上も打ち続けるという記述もあります。1日10万回、一生に40億回と聞くと、自分の心臓を褒めてやりたいです。
その心臓に感謝して、休ませてあげたいですが、それをすると死んでしまうし。逆に、ハラハラドキドキして心臓に負担をかけています。良くないですね。

日経新聞「私の履歴書」、尾身茂さんの第4回（3月4日）「3つの密」から。

・・・世界保健機関（WHO）は2020年3月11日、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を宣言した。諸外国が講じた公衆衛生上の対策はまちまちだった・・・

・・・急激な感染拡大が起きて医療が逼迫すれば救える命が救えなくなる。医療崩壊は絶対に回避しなければならない。そうした思いから専門家会議は3月9日に「感染拡大の防止に向けた日本の基本戦略」をまとめた。
社会・経済活動への影響を最小限にしながら感染拡大防止の効果を最大限に引き出すにはどうすればよいか。その一つが「クラスター（集団）対策」だった。
感染が確認された人が過去に訪問した場所などを調べ、共通項を見つけ出しクラスターの発生源を突き止める。そして次のクラスターの発生、つまり感染の連鎖を断ち切る。そのための調査が「後ろ向きの積極的疫学調査」だ。
実はこの調査を通じ、押谷仁さんと西浦博さんが重要な点を突き止めた。換気の悪い「密閉」、多くの人が集まる「密集」、近距離での会話や発声といった「密接」の「3つの密」が重なった場面で感染が広がるという・・・

・・・クラスター対策などにより、パンデミック初期には急激な感染拡大は防げたが、3月後半の3連休を控え、リンクのわからない感染者が増えてきた。オーバーシュート（爆発的な患者の増加）の懸念は払拭できず、新たな策を講じなければならなくなった。
3月19日の提言書を巡って国と専門家との間でこんな攻防があった。西浦さんがこのまま何もしなければ、人工呼吸器の台数を超えるほど感染が拡大する地域が出てくるとのデータを盛り込もうとした。すると「そんなものを入れてどうするんだ」と厚生労働省の担当者が猛反対した。

推計データによって不要な不安を国民に与えるべきではない。国はそう考えたのであろう。一方、私を含め専門家は、データを基にした結果はありのままに国民に伝えるべきだと思った。
巨大地震の情報発信にも似たところがあるのかもしれないが、災禍におけるリスクコミュニケーションの難しさである。
西浦さんと厚労省との話し合いの結果、西浦さんのデータは専門家会議の見解として盛り込まれた。そして同時に提言書の最後に緊急事態宣言の発動の可能性にも初めて言及した・・・

3月15日の朝日新聞別刷りに「ふりかけ」が載っていました。

・・・あつあつご飯にふりかけると、何杯でもぺろっと食べられちゃう？　そんな「ふりかけ」がじわりと人気を集めています。サケ、梅といった定番から、ポテトチップスや焼き肉の風味を再現したものまで、味も食感も日々進化しています。日本では嗜好（しこう）品になりつつありますが、栄養を補う食べ物として海外から注目も。好みの味を探してみてはいかがでしょう・・・

・・・鮮やかな黄色が特徴で、ふりかけの代名詞ともいわれる「のりたま」（丸美屋食品工業）。今年、６５周年を迎えた。１９６０年の発売当時、のりやたまごはぜいたく品で、旅館の朝食をヒントに、家庭で手軽に味わってもらいたいと開発された。ふりかけは魚を主原料としたものが中心だったため、たまごを原料にしたものは新しかったという。
８回のリニューアルを経て、いまでは国内向けに１日１０万袋、年間で７・２億食（１食あたり小袋２・５グラムとした場合）製造されている。売り上げ（数量ベース）は２０２４年までの２４年間で約２倍になった。

勢いがあるのは「のりたま」だけではない。調査会社の富士経済によると、ふりかけ販売量は１３年の１万５５３０トンから、２３年は１万７２００トンに。一方、農林水産省によると、米の１人当たりの年間消費量は１３年度の５６・８キロが２３年度は５１・１キロ（概算値）に減った。米消費の減少にもかかわらず、ふりかけ消費が増えたのは、物価高騰でおかずを控え、ふりかけに頼るケースが増えているためとみられている・・・

へえ、ですね。お米の消費量が減っているのに、ふりかけの消費量が増えているとは。食材の高騰の余波だと、考えものですが。
私も子どもの頃、「のりたま」をかけて食べた記憶があります。私が5歳の時に売り出されたのですね。ほかに、海苔の佃煮「磯じまん」とか「江戸むらさき」も。おいしかったです。食卓には「味の素」も乗っていたような。しかし、中学生の頃には、これらは食べなくなったと思います。ほかのおかずが増えたのかなあ。

日経新聞「私の履歴書」、尾身茂さんの第3回（3月3日）「専門家」から。
・・・専門家会議による独自見解をまとめた2020年2月23日以降、私たちは政府が開く公式の会議とは別に、非公式である「勉強会」を、手弁当で集まって開催してきた。平日の夜や日曜の午後、多いときは週3回開いた。
パンデミック（世界的大流行）における感染症対策とは、複雑な方程式を解くようなものである。しかも正解を導けるかどうかわからない。

ウイルスや感染状況は時々刻々と変化する。検査も医療提供体制も無尽蔵というわけではない。なにより人々の協力を得られなければどうしようもない。
専門家といえども誰一人、新型コロナ対策に関する全てのテーマを熟知している完璧な人などいない。
専門家会議12人のメンバーに加え、必要に応じて様々な分野の専門家を誘い議論に加わってもらった。
ウイルス学や免疫学、感染症学に公衆衛生学、さらには医療社会学等々。みなその道のプロで一家言ある。対策の方向性をめぐって意見が真っ向から対立することがしばしばあった・・・

・・・2月27日、政府は全国の小中高校に対し一斉臨時休校を要請した。私たち専門家にとって寝耳に水で事前の相談もなく、報道によって知らされたほどだ。あまりにも唐突だった。
確かに09年の新型インフルエンザの流行では小中学生が感染の中心で、臨時休校には一定の効果があった。
しかし新型コロナの状況はまったく違う。むしろ一斉休校は社会に対するマイナスの影響が大きすぎると考えていた。
政府が示した基本的対処方針案には「文部科学省は専門家の判断を踏まえ（中略）学校の一斉休業をする」との文言があった。

突如決まった一斉休校に私たちは反論した。結局、「案」のとれた基本的対処方針からは「専門家の判断を踏まえ」の10文字は削除された。
その後も政府から「専門家」が都合よく利用されそうになることが度々あった・・・