『中世ラテン語の辞書を編む 100年かけてやる仕事』（2023年、角川ソフィア文庫）を本屋で見かけて､買いました。「このような内容の本を読んだことがあるなあ」と思い、目次を見て、ぱらぱらと目を通しました。「読んでなかったか。じゃあ買おう」と決断。
読み始めると､記憶が戻ってきました。「やはり読んだはずだ」。で、このホームページで検索してみると、出てきました。「100年かけてやる仕事」
内容のほとんどは忘れていました。まあ、「2度読んだのだ」と思えばよいのですよね。
このような本は、私の分類では､「貯蓄の読書」か「消費の読書」に当たります。よしとしましょう。「生産の読書、消費の読書、貯蓄の読書」
8月14日の朝日新聞夕刊「大企業志向――技術あるのにスタートアップ低調な日本 起業ノウハウ学ぶ場、もっと」から。
革新的な技術やビジネスモデルを伴って起業し、短期間で急成長するスタートアップ（新興企業）が、日本では育ちにくいとされる。かつては「ものづくり大国」と言われた日本で、何が問題となっているのか。日本通のベンチャーキャピタリスト、アニス・ウッザマン氏（４７）に聞いた。
――日本のスタートアップを取り巻く現状は、世界各国と比べてどんな課題がありますか。
日本政府によると、日本には現在、約１万社のスタートアップがありますが、世界のスタートアップのうち、１割以下という少なさです。数年前に比べれば増えていますし、人々の認知も広がったと思いますが、グローバル水準で見たとき、スタートアップやイノベーションのハブになれるかというと、あと一歩足りない。シリコンバレーやイスラエルのような地位をアジアの中で築いて欲しいです。
――そうはいっても数年前と比べて日本でスタートアップが増えてきた背景には何があるのでしょうか。
政府の政策だと思います。日本経済復活のため、イノベーションが大事ということを政府が悟り、シリコンバレーの状況を研究するなどしてきたからだと思います。それに合わせて一部の大学も活発に動き始め、イノベーションやアントレプレナーシップ（起業家精神）関連のプログラムが行われたり、大学発のファンドができたりしています。
――政府が支援に力を入れ始めたのは日本経済に対する危機感の表れなのでしょうか。
そうでしょうし、国が支援する方向性は正しいと思います。日本の技術者には十分ポテンシャルがあります。私も東工大にいたことがあるので、日本の研究や技術のレベルの高さは知っています。ただし、そうした深い研究などが実用化されたり、法人の設立まで至らなかったりしているのが課題です。実用化や法人化にはビジネスのアイデアや知識が必要ですが、日本では技術者がそういったことに触れる機会が少なく、結局、大企業に就職する傾向があると思います。
買っても読まない本が、増え続けています。生きている間にすべてを読むことは、できそうにありません。「なら、新しい本を買うなよ」との声が聞こえてきそうです。
全く関係ないのですが、彫刻家の平櫛田中さんを思い出しました。かつて、旧居を転用した美術館を見に行ったときに、たくさんの材木が残っていました。
「田中は百歳を超えても、30年かかっても使いきれないほどの材木を所有していた。これはいつでも制作に取り掛かれるようにと、金銭に余裕がある時に買いためていた材木がいつの間にかそれだけの分量になっていたためである」(ウィキペディア）とのことです。
そのひそみにならえば、「100歳まで生きて、まだ読むことができない本が残っていた」「まだまだ勉強する意欲を持っていた」とは、なりませんでしょうか。残された家族が、処分に苦労するだけでしょうか。
8月11日の日経新聞オピニオン欄、渡辺安虎・東京大教授の「データが語る子育て支援のワナ」から。
・・・子育て支援策のうち、この25年ほどで一気に広がったのが子ども医療費の無償化だ。一定年齢までの子どもについて、健康保険でカバーされない2割や3割の自己負担分を市区町村や都道府県が負担し、実質無償で医療や薬を受け取れる政策である。
子ども医療費の無償化は国ではなく自治体レベルで行われてきた。当初はごく一部の市区町村で就学前までの医療費が無償化されていたが、この20年ほどで多くの自治体に広がった。2021年時点で半数弱の自治体が高校生まで、残りの半数弱も中学生まで無償化されている。就学前までのみ無償化の自治体は非常に少なく、助成対象の年齢の引き上げが続いている。
この政策はどのような効果をもたらしたのだろうか。実は無償化政策のデータに基づく効果検証を、政府はこれまで実施していない。
東大の飯塚敏晃教授と重岡仁教授は、市区町村レベルでの無償化の状況の推移データを作成した上で、患者レベルの治療の経過がわかるレセプト（診療報酬明細書）データと結合して政策効果を推計する論文を発表している。
結果は予想される通り、子どもにかかる医療費が増加していた。さらに健康な子供の受診回数が増え、不要な抗生物質の処方や、緊急性が低いのに救急外来を利用する「コンビニ受診」も増えていた。他方、無償化の効果については、死亡率や入院確率に変化はなく、成長後の健康状態にも影響がなかった。
つまり医療費の無償化は子どもの健康状態を特段改善しないにもかかわらず、過剰な医療費支出を生み出しているわけだ。将来的な財政負担を増やす非効率な政策はどのように広がったのだろうか。
重岡氏と筆者との共同研究からは、この政策が自治体の選挙を通じて広がってきたことが判明した。さらに単に選挙のタイミングで広がるのではなく、周囲の市区町村より無償化の対象年齢が低い選挙の場合に広がっていた。
首長が選挙への影響を恐れて周囲の市区町村に追いつこうとし、非効率な政策が地理的にどんどん広がる構図が読み取れる。前回選挙で対抗馬がいたり、首長が多選であったりする場合に特にその傾向が強い。
より大きな問題は、このような分析を政府が行っていないことだ。異次元の少子化対策は新たな挑戦であり、間違いや失敗が生ずることは避けられない。であれば、事業費の0.1%でよいのでデータに基づく政策改善のための予算を確保するなど、政府が改善を進められる体制を整えることが重要だろう・・・
ウィンストン・チャーチル著『第二次世界大戦』が、完訳版で出版されます。みすず書房から伏見威蕃さんの訳です。
まず、『第二次世界大戦 1――湧き起こる戦雲』が今年８月に出版され、これから毎年１巻ずつ出るそうです。
チャーチル・元イギリス首相は、この本でノーベル文学賞を受賞しました。本人は、ノーベル平和賞を欲しかったそうですが。首相退任後、関係書類を持ち帰る(独占する）ことを許可され、それを元に執筆したとのことです。
２０世紀の一番大きな出来事の、当事者の記録です。それだけの価値があります。
私は、河出書房文庫の縮約版で読みました。英語版もいつか読もうと買ってあるのですが・・。今回出版された第１巻だけでも、９００ページ近くの分厚いものです。