6月30日の朝日新聞が、「被災地で研修、相乗効果。復興支援超えて、社員派遣次々」を書いていました。
先日、このページでも、積水ハウスが新入社員研修として、石巻市の仮設住宅でのボランティアを行っていることを紹介しました（2014年5月27日）。
温泉地での親睦会を被災地でのお手伝いに替えた、東芝の例も紹介されています。他にも、双日、伊藤忠、ＮＥＣ、リコー、日本航空、日本政策投資銀行、三井不動産、日本郵船などが取り上げられています。
被災地では、ボランティア活動の需要は、まだまだあります。そして、組織的に来てもらうと、受け手としてもありがたいのです。
新人が汗を流すことの意義、被災者(顧客)の立場で考える経験をすることで、企業の側にも効果があります。すると、単なる企業ボランティアでなく、双方にとって得るものがあることから、長続きすることも期待できます。もちろん、被災地側も、受け手の窓口となるＮＰＯなどが必要です。このほかに、地元で泊まったり食事をすることの経済効果もあります。
この記事は、「記者が歩く」というシリーズです。この内容は、現地を歩かなければわからないテーマであり、かつ多くの会社を取材しないと書けない記事です。なかなかこれだけの内容のある記事は、書けません。少なくとも、霞が関の各省の記者クラブで取材しているだけでは、書けません。うれしいですね、現地にこのような記者がいることは。斎藤徹記者、古庄暢記者、ありがとうございます。