本棚を眺めていて、水谷三公『王室・貴族・大衆』（1991年、中公新書）が気になって、取り出しました。あとがきに、次のような記述がありました。
・・なにかわからないことがあったら、それについて本を１冊書いてみるのがよい。ヨーロッパにはこんな格言があると、『ヨウロッパの世紀末』（新潮社）のあとがきで、文芸評論家の吉田健一氏が紹介されている。してみると、ヨーロッパでは、本はまず読者のために書かれるというより、著者自身のために書かれる場合が多いと推測して、大過ないのかもしれない・・
「そうだったけ」と、今度は吉田健一『ヨオロッパの世紀末』（1994年、岩波文庫）を引っ張り出すと、確かに「・・そのヨオロッパに、何か解らないことがあったらそれについて1冊の本を書くといいという格言がある。これは本当であるようであってヨオロッパについて今度これを書いているうちに始めて色々なことを知った気がする・・」とあります。
うーん、読んだときには頭に残らず、問題関心を持って読むと、なるほどと思うことが多いですね。また、本の方から呼んでくれるというのも、本当ですね。本棚には前から積んであったのに、なぜ今の時期に取り出そうと思ったのか。自分でも不思議です。実は、この本に限らず、大論文執筆中に、いろんな本が連鎖的に出てきます。「そういえば、あの本にもこんなことが書いてあったな」と。
さて、私の原稿書きは、まさにこの格言に相当します。書いて行くうちに、自分の考えが整理されるだけでなく、いろんなことを調べるので、ようやくすこし解ってきます。

東京は、昨夜も雪が降り、今朝は少し積もっていました。しかし、朝から気温が上がり、早々に溶けました。家の隅に植えた水仙の花が、茎の途中で折れてしまいました。落ちてきた雪の重みででしょうか。

９日の朝日新聞社説は、「道路と自治体―分権の視点はどこに」でした。
・・・歴代の首相は口をそろえて「分権推進」を強調してきた。小泉元首相の「三位一体」改革の掛け声はその代表例だ。なのに、中央官庁は権限をなかなか手放そうとしない。財源移譲となればなおさらだ。地方の財政は細るばかりというのが首長らの実感だろう。 その結果、知事や地方議員らはことあるごとに上京し、中央官庁や与党を陳情に歩かねばならない構図が続いてきた。 そんな状況を変えたい。権限と財源を自治体に移し、限られた予算をどう使うか、もっと住民に近いところで決めるべきだ。それが分権の考え方である。 道路整備についても同じはずだ。地域が真に必要とする道路はどれなのか。福祉や教育、医療などの行政需要と比べ、どの程度の予算を道路に振り向けるのが適当なのか。自治体の長や議会の判断で決められるようにしてこそ、効率的で無駄のない使い方ができるようになる。 そう考えれば、自治体側が訴えるべきことは明らかだろう。中央が握っているいまの道路財源を大胆に地方へ移す。そして、道路にしか使えないという特定財源の仕組みを廃止し、何にでも使える一般財源にすることだ。・・・

9日の朝日新聞変転経済は、NPO法案でした。民間非営利組織NPOに法人格を与える法律が、1998年に成立しました。その政治過程です。この法案は当初「市民活動促進法案」という名前でした。最終的に「特定非営利活動促進法」として成立し、しゃべりにくい名前になりました。私は、なかなかこの正式名称が覚えられず、「NPO法」と呼んでいます。
ただし、この記事は、行政と国会での法案成立過程についてです。社会において、この法律が持つ意味や背景の解説も欲しいですね。期待しています、辻記者。