新宿駅西口の思い出横丁って、ご存じですか。先日夜9時過ぎに（ふだんは寝ている時間ですが、その日は意見交換会が遅かったので）、新宿駅を通りました。
地下通路で、迷っているような外国人に声をかけると、バス停がわからないとのこと。これは簡単に教えました。
次に目についた若い男女二人。声をかけると「思い出横丁に行きたい」とのこと。私は知らないので、スマートフォンで見せてくれました。ああ、あの西口にある、古くて、小さなな飲み屋がたくさん並んでいる場所だ。
「小さな、古い、日本の飲み屋だよ」と英語で言うと、イエスとのこと。新宿駅は工事中で出口が複雑なので、近くの出口（私が乗る丸ノ内線も近いので）まで案内しました。「どこから来たの」と聞くと、ギリシャからでした。
外国人観光客には、こんな場所も面白いのでしょうね。うまく座れたら良かったのですが。
高円寺駅前の商店街、古着屋さんが並んでいるのですが、ここも外国人観光客がたくさんいます。
3月18日の読売新聞「デイビッド・シルビー米コーネル大准教授に聞く」「米、戦争通じ国家形成の歴史 武力行使多発「特異でない」」から。
・・・米国の第２次トランプ政権の武力行使が甚だしい。現行のイラン戦争、年頭のベネズエラ攻撃、昨夏のイラン核施設攻撃の他にも、イエメン、イラク、ソマリア、ナイジェリア、シリアの反米武装組織への空爆を重ねてきた。トランプ大統領は米国史上、特異なのか。軍事史に詳しいデイビッド・シルビー米コーネル大学准教授に聞いた・・・
―第２次トランプ政権の武力行使が目立つ。米国史上、突然変異なのか。
「否。米国人には米国を平和国家とみなす傾向があるが、実際は独立革命（１７７５～８３年）以来、戦争に終始してきた。１９世紀は白人入植者が先住民を排除して西部開拓に邁進（まいしん）する一方、メキシコ戦争で領土を一気に獲得し、太平洋岸に到達する。南北戦争（１８６１～６５年）は７５万人もの戦死者を出した。１８９８年に太平洋のハワイを併合し、米西戦争でスペインの植民地フィリピンを得た。２０世紀は二つの大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争。戦争の他に軍事作戦を数多く遂行してきた。２１世紀初頭に米同時テロを被り、アフガニスタン戦争、そしてイラク戦争に出た」
―米国の国柄の本質を戦争とする指摘もある。
「米国は戦争を通じて『国のかたち』を作ってきたといえる。建国は独立革命の成果だ。南北戦争を経て奴隷制を廃止し、連邦制を定着させた。第２次大戦は米国を世界の超大国にした。米国の国柄を南北戦争は国内的に、第２次大戦は世界的に定めたといえる」
「第２次大戦は多くの米国人にとって、米国がナチスドイツと軍国日本を負かして民主主義を防衛し、文明を救った正しい戦争だ。１９４５年９月２日の戦艦ミズーリ号での日本の降伏式典の映像がある。米国人はそれを正義の祝賀式典として記憶している」
「無論、美化がある。米国の参戦は日本の真珠湾攻撃とドイツの対米宣戦布告を受けた決定。民主主義擁護が理由ではない。米国には国益のために、民主主義を拒む多くの独裁政権を支援してきた歴史もある」
―米国は２０世紀後半、ベトナム戦争を経験する。
「大きな転換点だった。米国は南ベトナムを支援し、北ベトナムを空爆した。戦争は長引く。米政府は戦況の悪化を隠し、米軍の住民虐殺事件を伏せた。米国民はウソを見抜き、政府を信頼しなくなった。世界における米国の役割、そして米政府の唱える『正義』『善行』は怪しくなった」
「結局、南ベトナムは崩壊し、米軍は撤退した。敗戦にも等しい介入失敗の始まりだった。２１世紀のアフガン戦争、イラク戦争はベトナム戦争の延長線上だ」
時々紹介している、川北英隆先生のブログ。3月17日は「UAEフジャイラへの期待」でした。話題になっている、ホルムズ海峡付近の地理です。そこに、次のような文章があります。
・・・よく見ると領有権が入り乱れている。海峡の北側がイランであるのは確かだが、アラビア半島からの角の突端はオマーン（正確にはオマーンの飛び地）であり、角の下はUAEである。UAEを少し詳細に見ると、その西（ペルシャ湾内）にUAEの最大の都市、ドバイが、東（ペルシャ湾の外）にフジャイラがある。
と、単純に思ってはいけない。フジャイラの少し北側、内陸部にオマーンのもう1つの飛び地があり、しかもその飛び地の中にUAEの飛び地がある。つまり入れ子状態になっていて、UAEの中にオマーン領が、されにその中にUAE領がある。
少し調べると、UAE側の飛び地はシャールジャ首長国のものであり、この部族はかつてイランの海岸部に居住してたのだか、イランに追われ、アラビア半島側に移ったとか。複雑な民族興亡の歴史がありそうだ・・・
2月25日の日経新聞、マーティン・ウルフさんの「人口減少は本当に脅威か 現役世代の負担増、吸収可能」から。
・・・米生物学者のポール・エーリック氏と妻アン氏は、1968年に著書「人口爆弾」を出版し、大規模な飢饉が迫っているという悪名高い予言をした。彼らは飢饉の脅威は、人口の爆発的な増加によって生じると主張した。
だが今日、出生率は人口の維持に必要な水準（人口置換水準）を下回るようになり、バンス米副大統領などが人口減少への懸念を表明している。飢饉に直面しているというエーリック夫妻の見立ては誤っていたのだ。
では、その正反対の警告も間違っている可能性はあるのだろうか。答えは「イエス」だ。
英オックスフォード大の研究者などでつくる「アワー・ワールド・イン・データ」の推計によると、1万2000年前の世界人口はわずか500万人だった。西暦0年時点では2億3000万人、1800年には10億人、1960年には30億人、現在は80億人だ。将来については、国連が2100年の世界人口を102億人と予想している。
地球から人類が消滅しそうにはない。問題なのは、多くの国で出生率が人口置換水準に満たなくなっていることだ。特に中国などでこの傾向が著しい。世界の主要地域における例外は南アジアとアフリカだけだ・・・
・・・では、多くの地域で人口が縮小し、人類が絶滅に至る可能性を憂慮すべきなのだろうか。英国の経済学者アデア・ターナー氏は「ノー」と答える。
出生率の低下が惨事を招くと議論されやすいのは、現役世代が高齢者と年少者をどれだけ支えているかを示す「従属人口指数」が急上昇するという考え方にある。15歳未満の年少者と65歳以上の高齢者を足した人口を、生産年齢人口で割った値という一般的な定義においては、確かにその通りだ。
ところが、この計算方法では若者の多くが20代まで親に扶養されている点は見過ごされている。出生率が極端に低い場合を除き、従属人口指数の上昇はそこまで大きくならないだろう。また一般的な定義では、高齢者が働き続ける可能性も無視している。フランスでは2024年、65歳以上で働く人の割合がわずか4%にとどまった一方、韓国では38%に上った。
ターナー氏によると、人工知能（AI）によって加速すると期待される生産性の向上も解決策の一つだ。2世紀前に比べて労働時間がはるかに短くなったのは、1800年ごろに比べて生産性が飛躍的に高まったからだ。その結果、高所得国では15歳以上が労働に費やす時間の割合が、少なくとも60%減少したと指摘する。
一方、1人あたりの生産量は15倍に拡大したという。こうした傾向は今後も続く公算が大きく、従属人口指数が若干上昇しても十分に対処可能だろう・・・
・・・つまり、人口の減少を恐れるべきだという決定的な理由は存在しない。出生率が1を割り込めばさすがに問題だが、1.5以上であれば少しばかりの先見の明で万全に対応できるのだ・・・
このホームページでも時々紹介している、川北英隆先生のブログ。しばらく更新が途絶えていたら、アフリカに行っておられたのですね。
タンザニアだそうです。先生の体験記なので、テレビ番組とは違った楽しみがあります。