カテゴリーアーカイブ：仕事の仕方

6月6日の日経新聞に「通勤時間、最適な長さはどれくらい？　米研究では「44分」が分岐点」が載っていました。
長時間通勤や通勤地獄は、昭和の働き方そのものです。「企業戦士」なら耐えたのでしょうが、子育て中の人にとってはまさに地獄です。この状況を、企業幹部はおかしいと思わないのでしょうか。

・・・近年、通勤時間が個人にもたらす様々な影響が明らかになってきた。長いほど負担感が増すが、短ければよいとも言い切れない。適正な時間はどれくらいなのか。

通勤時間を快適に過ごせる人ばかりではない。パーソルキャリア（東京・港）が運営する「Job総研」が3月に実施した調査によると、通勤にストレスを「感じる」人は75.8%だった。仕事への影響では「生産性が落ちる」などの声が目立った。

通勤時間はどの程度が適切なのかについて、米ウェイン州立大学などの研究がある。それによると男女を問わず、仕事上の要求が高い場合や家事労働（の負担）が中程度か高い場合に、通勤はリラックスや回復といったリフレッシュ時間として機能する。一定の時間（44分）までは、通勤が長いほどストレスを減らせるという。
一方、通勤時間が44分を超えるような長時間になると、仕事も家事も進められないという重圧感を感じてしまい、負の効果に転じることが分かった。長いほどストレス増につながってしまう。

通勤時間の長さだけでなく、質の面も見逃せない。国土交通省が25年にまとめた鉄道利用者アンケートでは、鉄道内の「混雑」を不快と感じる人の割合がコロナ禍前より大きくなった。特に「着席またはつり革・ドア付近の柱につかまれる程度」の100%前後の混雑率への不快感が高まった。
負担感から病気になる人もいる。清水建設技術研究所の依田柊さんの研究によると、1日120分以上の長時間通勤は、毎月40時間以上の時間外労働と同様に精神障害のリスク上昇と関連していた。両者を比べると「労働からは達成感や成長感などを得られることで負担感を減らせるのに対し、通勤には混雑などコントロールできない要因が多い」と指摘する・・・

「インターネットを予想できなかった人たち」の続きになります。鈴木幸一・ＩＩＪ会長、6月10日の「優秀な技術者結集」から。これまでにないことに挑戦する際には、「尖った人」、それまでの常識に合わない人が必要なのでしょう。

・・・創業４年目の頃、事業の拡大で営業職も必要になり、初めて新卒の学部採用に乗り出しました。コンサルティング会社に委託し、適性検査を行ったのですが、我が社に欲しいと思った人材がことごとく「不適性」となったのです。
そこで、一度、採用に当たる役職付きの幹部すべてが検査を受けてみたところ、私以外の全員が「不適性」と判定されました。性格が偏っていて協調性やバランス感覚に欠けるという判定でした。皆で大笑いした記憶があります・・・

先日愛着と評価を書いたところ、何人から批判が来ました。
「若い人がこれを読むと、ますます結婚しなくなる気がします」とか、「もう一度、評価が変わることもあります」とか。
さらに次のような意見も。
「評価のひとつに、「辛抱」と「あきらめ」がある。結婚という場面では、これらが重要と、追記すればどうですか」

そうですね。
実はこの記事は、「仕事の仕方」の欄に分類したように、男女の関係ではなく職場の関係を念頭に置いて書いたのですが。

変な表題ですね。「言葉は人をつなぐか、離すか」の続きにもなります。

好きな人や尊敬する人には、愛着を感じます。問題は、その人の欠点を知ったときです。
世の中に完全無欠の人はいませんから、何らかの欠点を持っています。好きになる前や尊敬する前にその欠点を知っていたなら、それを織り込んで好きになっています。しかし、それを知らずに好きになってから、欠点を知ってしまうと難しくなります。
無視して良いような欠点なら問題ないのですが、好きになったり尊敬するようになった理由に関わるものだと、葛藤が生じます。

愛着は主観的なもの、好き嫌いです。他方で、評価は客観的なものです。比較の天秤には乗らないのです。
好きでない人や尊敬しない人なら、問題は生じません。客観的に評価ができます。ところが、好きな人の場合は、「好きだったのに」「尊敬していたのに・・・がっかり」という気持ちが生じます。すると、「好き」から「そうでもない」と心が離れ、さらに「嫌い」にまで下がってしまいます。あわせて、自分がそのような人を好きだったのかと、自分に対する嫌悪感も生じます。
あなたには、そのような経験はありませんか。

4月27日の日経新聞に「短時間正社員、育児だけでなく副業・介護でも　企業が優秀人材確保」が載っていました。

・・・「6時間勤務だが正規雇用」というような短時間正社員の働き方が、育児期だけではなく、副業や介護など様々な理由で勤務時間を短縮したい人の選択肢となりつつある。フルタイム正社員と時間あたりの基本給は変わらないのが原則で、時間短縮分以上に収入が大きくは減らず、正規雇用という安心感もある。人手不足を背景に、企業側も優秀な人材を確保するため、制度導入を進めている・・・

短時間正社員は、1週間の労働時間がフルタイムより短い社員です。基本給は労働時間に応じて少なくなりますが、福利厚生は同じ、賞与や管理職への登用に不利にはなりません。
育児・介護休業法に基づくものだけでなく、副業や学び直しなど多様な場合を認める企業も増えています。
企業としては優秀な社員を確保したいのです。