投稿者アーカイブ：岡本全勝

万年筆のうち2本のインクを入れ替えて、朱色を用意しました。
私は、原稿書きは、まずは万年筆で構想を練り、文章にする際にはワープロ(一太郎)を使っています。「文房具へのこだわり」
原稿を加筆する際には、朱色のボールペンを使っていたのですが、「そうだ、朱入れも万年筆にしよう」と思いつきました。で、いくつか持っている万年筆のインクを、黒から朱に代えました。一本は自宅の書斎に、もう一本は職場に置いて、使っています。

原稿書きは、集中力に左右されます。場所とともに、調子が出るかどうかです。それは、体調とともに、ほかの案件に頭が取られないことと、気分によります。
気分の一つが文房具です。調子の良いときは、どんな環境でも、どんな文房具でも書くことができます。ところが、行きなずんだ場合は、気分が乗りません。
万年筆にすると、気分が変わります。やや太めのペン先で、私の脳みそとつながる感じがします。執筆がはかどるようで、気に入りました。外見的機能は、ボールペンでも万年筆でも変わらないのですが。もっとも、しばらくすると元に戻るかもしれません。気分の問題ですから。

ところで、製造元によって、インクのカートリッジが異なるのは、不便ですね。黒インクはすぐなくなるので、瓶を買って吸い込んでいるのですが、朱はどれくらい使うかわからないので、カートリッジにしました。
外出時は、相変わらず３色ボールペンを持っていきます。これは便利です。肝冷斎は色が豊富です。

9月22日の日経新聞経済教室は、カール・フレイ オックスフォード大学フェローの「コロナ危機と技術革新　グローバルな人材交流、必須」でした。

コロナの世界的流行によって、技術革新が低下することが指摘されています。
まず、世界的な人材交流が制限され、技術革新が不活発になっていること。
二つ目に、リモートワークが、技術革新を鈍らせることです。

ビデオ会議システムなどで、世界各地の専門家が意見交換できるので、技術革新に好ましいと点もあります。
しかし、新しいアイデアは、しばしば思いがけない出会いややり取りから生まれます。ところが、対面が制限されている状況では、そのような出会いが起きにくいのです。
研究では、「破壊的な概念を提案する可能性」は、リアルチーム(集合作業)の方が、リモートチーム(遠隔作業）の2倍以上高いのだそうです。

「経済成長外国比較２」から続く。これは今回初めて載せます。
アメリカを100とした場合の、日本の国内総生産（GDP)、日本の一人当たり国内総生産(一人当たりGDP)の推移です。

この図は、やや衝撃的です。1995年を頂点に、見事な山形を描いてます。
1995年以降の日本の経済は、停滞ではなく急速な低下です。横ばいではなく、急速に落ちています。アメリカとの比較では、1970年代頃に戻っています。
「経済成長外国比較２」では、日本は1995年以降横ばいに近いのに対し、アメリカは成長しています。世界が成長しているときに、日本が成長しないと、相対的には落ちていきます。

国内で暮らしていると、その実感はわかりにくいです。しかし、国際的にはこうなっているのです。マクドナルドのビックマック指数で、日本は、韓国やタイに抜かれています。日本は経済一流国ではなくなり、アジアのなかでも所得の高い国ではなくなりました。

なお、この図はドルで評価しているので、円ドル相場の変動による要素もあります。ところどころ、でこぼこがあるのは、主に円ドル相場の変動によるものでしょう。
2021年8月26日の日経新聞経済教室、岡崎哲二・東京大学教授の「国民生活改善への転機に」がわかりやすかったので、経済の専門家に一部を改変して作ってもらいました。

9月20日の日経新聞女性欄は「非正規公務員　遠い処遇改善」でした。
・・・新型コロナウイルスが全国で猛威を振るう中、行政サービスにあたる地方公務員。窓口など最前線で対応する職員の多くは非正規で、4分の3を女性が占める。2020年4月に非正規公務員の処遇改善を目的に「会計年度任用職員」制度が導入された。約1年半がたった今、彼女らの労働環境は変わっているのだろうか・・・

地方公務員法などの改正を受け、2020年4月から自治体の臨時・非常勤職員の多くは会計年度任用職員に移行しました。ところが、処遇は大きくは変わらず、同じような仕事をしているのに、正規職員と賃金など処遇の差は大きいようです。同一労働同一賃金は、まだ途上のようです。
年収200万円未満の人も多いようです。その仕事を片手間にやっているなら理解もできますが、それで生計を立てているなら問題でしょう。

多くの自治体で、歳出削減のために、業務を外注したり、非正規職員に置き換えました。歳出削減自体は良いことですが、同じ仕事をしていながら処遇が悪いままにしておくことは、許されることではないでしょう。これは、自治体だけでなく、国の組織も同様です。
格差是正を掲げながら、非正規職員を増やしている、その処遇を改善しないことは、矛盾しています。

予算を増やして、正規職員と同等の処遇にするのか。正規職員の給料を下げて、非正規職員と同等にするのか。
ところで、記事にでも取り上げられているように、労働組合は何をしているのでしょうか。「正規職員保護組合だ」と批評した人がいました。

「経済成長の軌跡２」から続く。「経済成長の軌跡」(2017年)を更新しました。
（一人当たりGDPの軌跡と諸外国比較）
次は、日本、アメリカ、フランス、韓国、中国の4か国の一人当たりGDPの軌跡です。1955年にアメリカの10分の1だったのが、1980年代後半に追いつき、そして追い抜きました。アメリカもその間に10倍になったのですが、日本は100倍になりました。
この図は、縦軸が対数目盛になっています。一つ上は2倍でなく10倍です。等間隔目盛にすると、とんでもない急カーブになります（縦に100枚つないだ状態を想像してください）。

そして1990年代後半から日本は横ばいになり、アメリカに再逆転されます。他方で、韓国や中国が、日本から約20年、40年遅れて出発し、日本と同じような軌跡を描いています。これを見ると、かつてなぜ日本が一人勝ちできたのか、そして近年そうでなくなったかが分かります。日本が一人勝ちできたのは、先進国を手本に追いかけたこととともに、後ろから追いかけてくる国がいなかったのです。
「経済成長の軌跡２」に掲げた、日本の経済成長の数字だけでは見えないものが見えてきます。

これらの図表は、昔から使っていたものです。なかなかの優れものです。日本の社会と行政を規定する経済要因を、2つの図表で示すことができます。今回も、小黒桂君の助けを借りました。
さて問題は、アメリカに追いついた後です。日本が横ばいなのに対し、アメリカは成長を続け、逆転した後に差が広がりつつあります。それについては「経済力の日米比推移」に続く。