2025年11月15日の日経新聞「カラダづくり」は「積極的に休む」でした。
・・・日本人の約8割が日常的に疲労しているとの調査結果がある。疲れを癒やし、心身の健康を保つには、積極的かつ主体的に休むことが欠かせない。活力と生産性の向上を目指し、休む技術を身につけよう。
ワークライフバランスが提唱されて久しい。ところが、多くのビジネスパーソンは今なお上手に休めていない。
パソコンやスマートフォンが普及した現代は、いつでもどこでも仕事ができるため、オンとオフの切り替えが難しい。日本リカバリー協会（神奈川県厚木市）代表理事の片野秀樹さんは「長時間労働は美徳、休むと周りに迷惑をかける、といった日本人特有の意識も休みづらさを助長している」と指摘する。
休養不足は疲労を招き、生産性を下げる。その結果、仕事が終わらず残業になり、さらなる休養不足に陥る。この悪循環は個人の問題にとどまらない。出勤した従業員が心身の不調により本来の生産性を発揮できない状態を指す「プレゼンティーイズム」による企業の経済損失は、近年大きな課題となっている。
精神科医・産業医でVISION PARTNER メンタルクリニック四谷（東京・新宿）院長の尾林誉史さんは「仕事量の多さや人間関係のストレスが、セロトニンやノルアドレナリン、ドーパミンといった脳内神経伝達物質の分泌を低下させることがわかっている。これらの不足は脳疲労やメンタル不調を引き起こす」と警告する。
自律神経も疲労によって乱れる。交感神経が常に優位な過緊張状態になり、肩凝りや便秘、不眠といった不調が表れやすい。疲労が蓄積するとホルモンバランスが乱れ、高血圧や糖尿病のリスクが高まるとも言われる。疲労は痛みや発熱と比べ軽視されがちだが、実は病気の前段階であり放置は禁物だ。
疲労の原因となる休養不足をどう解消すべきか。多くの人は休養といえば睡眠ととらえがちだが、片野さんは「より積極的かつ主体的な攻めの休養が必要だ」と訴える。
「疲労の対義語は活力だ。休養の目的を疲労で低下した活力の回復・向上と捉えると、寝るだけの守りの休養では物足りない」。軽い運動や人との交流など、適度な負荷や刺激のあるリフレッシュ法が活力の基になると強調する。
片野さんが定義する休養モデルには休息、運動、栄養、親交、娯楽、造形・想像、転換の7タイプがある。複数を組み合わせることで、休養効果が飛躍的に高まるという・・・