発達障害の疑い、9%

8月20日の日経新聞夕刊「発達障害の診断、受ける? 保育士らの意見も参考に」、榊原洋一さんの助言から。

我が子が「発達障害かもしれない」と感じても、診断を受けるか迷う親は多いだろう。明確な症状があるわけではなく、個性との区別もつきにくい。診断を受けるタイミングや「誤診」を疑った場合の対応などについて、小児科医でお茶の水女子大名誉教授の榊原洋一さんの助言を紹介する。

発達障害とは注意欠陥多動性障害(ADHD)、自閉症スペクトラム障害(ASD)、学習障害(LD)の総称だ。生まれつき脳の心理的な過程に偏りがあることが原因だと考えられている。
文部科学省の2002年の調査では、通常学級の小中学生のうち発達障害の可能性があるのが6.3%で、22年調査では8.8%に上昇した。発達障害には遺伝子が関与していることを踏まえると、実際には有病率が上がったのではなく、社会的な認知の広がりや診断基準の変化などが影響しているとみられる。ただ我が子について悩む親も増えたのではないか。

一方で発達障害は多くの場合、例えば肺炎であれば高熱が伴うといったような分かりやすい症状がない。「思い過ごしかもしれない」「この子のキャラクターではないか」などと考えて、診断を受けるべきか逡巡することになる。
このような場合に参考になるのが、保育園や幼稚園の保育士・先生や、学校の先生、学童保育の担当者などの意見だ。集団の中での行動を見ているので、一人ひとりの特徴をよく把握している。
「かんしゃくがなかなか収まらない」「友達と遊びたがらない」など、気になる点があれば、こうした身近な専門家の意見を聞いてほしい。やはり可能性があると言われたら、小児神経科や児童精神科を受診するといいだろう。