奥田祥子著「社会的うつ―うつ病休職者はなぜ増加しているのか」（2020年、晃洋書房）が、勉強になりました。
職場では、うつ病が増えています。報道でも伝えられ、厚生労働省もストレスチェックを義務づけるなど、対策も取られています。一方で、うつ病の診断が以前より広くなされるようになったとか、病気まではいかない人が申し出るなどの指摘もあります。
「明るい公務員講座」や連載｢公共を創る」の項目としても、関心を持っているのですが、なかなか簡潔に説明した書物を見つけることができません。この本は、去年、本屋で見つけて買ってありました。

新聞記者の経験がある研究者（現在は大学教授）が、患者や専門医の協力を得て、うつ病休職者の急増を分析した本です。
うつ病で休職したことがある50人にインタビューして、その詳細な自覚症状を国際的診断基準に照らし合わせると、43人（86％）が該当しません。
さらに、うつ病休職者の10例を取り上げ、6人の専門家に｢うつ病」と診断するか再診断してもらうのです。すると、6人全員がうつ病と診断する1例を除いて、残り9例については、6人の医者が「うつ病と診断しない」としたのが平均7.5事例、診断しない率は83％でした。

詳しくは本を読んでいただくとして。著者は、医者が（国際基準に該当しないと思われる患者を）うつ病だと診断するかの理由を、次のようにまとめています。
１　患者の要望。うつ病と診断してもらって、休職したい。職場から離れたい。
２　企業内制度。うつ病診断によって休職しやすい企業内制度が整っている。
３　主治医の意図。患者の要望を診断に反映させたい。抗うつ剤による治療を行いたい。