4月8日の読売新聞夕刊に「韓国ゴルファー 茨城熱視線 直行便や低料金 魅力」が載っていました。詳しくは記事を読んでいただくとして。
・・・韓国からゴルフを目的に茨城県を訪れる観光客が増えている。直行便ができたことや比較的低料金でプレーできることが背景にあるとみられ、同県のゴルフ場来場者は２０２４年度、全国で唯一、前年度から増加した。ゴルフ場もレストランメニューで韓国語表記を追加するなど受け入れ態勢を整えている。
ＰＧＭ石岡ゴルフクラブ（茨城県小美玉市）で３月１０日、県が初めて開いた「日韓アマチュアゴルフ親善大会ｉｎ茨城」。県内と韓国から計４０人が参加し、ソウル在住の製造業ノ・ビョンジュさん（５７）は「芝生の管理が行き届いており、プレー代も韓国の３分の１程度ですむ」と満足げな表情を見せた。
県内には１１３か所（２５年１２月現在）のゴルフ場があり、茨城空港の有効活用を目指す県は、大井川和彦知事がトップセールスで「ゴルフツーリズム」を推進している・・・。
「プレー代も韓国の３分の１程度ですむ」という発言には驚きます。安くなった日本を象徴しているようです。
4月17日から24日まで、オランダとベルギーに行ってきました。パック旅行で、効率的です。今回も私はキョーコさんの後ろをついていくだけ、スーツケースを引っ張る係です。この時期のオランダは寒いのですが、チューリップを見たいとのことでした。アムステルダム、ブリュッセル、ブールージュ、アントワープ、ハーグ。
ルーベンス、レンブラント、フェルメール、ゴッホの絵をたくさん見てきました。日本で見たことのある絵もあって、日本に「出稼ぎ」に行っていることがよくわかります。今回も「日本に貸し出し中」の絵がありました（笑い）。
事前の天気予報は、曇りや雨が多かったのですが、雨は1度だけ、それも短い時間でした。朝晩は予報通り寒かったです。5度くらい。昼は15度くらいですが、風があると体感温度はもっと寒かったです。冬の服装です。
チューリップは見頃でした。そして、桜（八重咲き）がたくさん咲いていました。チューリップ公園にも、戸建ての庭にも。日本から持ち込まれたようです。
今回のツアーの参加者は5組の夫婦10人で、私たちを含め高齢者ばかり。なんと、高校の10年先輩がおられました。話しているうちに、わかりました。日本でも会うことはないのに。さらに、奥さまは、キョーコさんの高校の先輩。こんなこともあるのですね。
余裕のある行程です。朝昼晩三食を食べると、苦しくなります。ふだんは、こんなに食べていませんから。で、数回食事を抜きました。そして、日本の方が、おいしいものを食べることができます。お風呂も、トイレ（ウオッシュレット）も、日本が良いです。
どの観光地も、たくさんの観光客であふれていました。そして、高齢者がほとんどです。他人のことを言えません。
前回の海外旅行で学んで、タッチ式のクレジットカードを持っていきました。ほぼすべて、それですませました。現金が必要だったのは、お城のトイレで、おばさんが「キャッシュ・オンリー」と、50セントを徴収していました。前回の残りのコインで払いました。紙幣は一度も使うことなく、それをくずす機会もなかったです。添乗員さんと「これから、コインはどのようにして手に入れるのだろうね」と悩んでいました。
物価は高く、概ね2倍以上です。円の価値と日本の経済力の低下を実感します。
飛行機は、行きは北極圏回りで14時間。シベリア上空を通る経路に比べ、2時間半くらい余計にかかります。困ったものです。帰りは南回り。ロシアとイランを避けて、黒海上空を通る経路です。こちらは13時間。
海外では、ＮＨＫニュースをインターネットで見ることができません。これは不便でした。
この間に掲載されたホームページの記事は、事前に書いて予約しておいたものです。また、連載原稿も事前に書きためて、編集長に提出して行きました。パソコンは持っていくので作業はできますが、そんな気にはなりませんね。電子メールで、いくつか仕事を処理しましたが。
4月7日の読売新聞に「出世は望まず 最低限の仕事 「静かな退職」じわり 民間調査 働き手の６％該当」が載っていました。
・・・出世は望まず、仕事は必要最低限にとどめる。そんな働き方が「静かな退職」と呼ばれるようになってきた。４年前に米国から発信された言葉で、世界的に認知度が高まりつつある。日本では働き手の約６％が該当するとの調査もあり、企業にとっても見過ごせない潮流になりそうだ。
静かな退職（Ｑｕｉｅｔ Ｑｕｉｔｔｉｎｇ）は、米国のキャリア指導の専門家が２０２２年、この言葉の意味を説明する短い動画をＳＮＳに投稿し、世界に拡散した。
在宅勤務が普及したコロナ禍から社会経済活動が正常化に向かっていく頃で、「仕事が人生の最優先事項という価値観は劇的に変化した」「出世を目指さないというような人はペースを落とすのも一案」とし、仕事を辞める代わりに必要最低限に抑える働き方は「健全で前向きなことだ」と訴える投稿内容は、広く共感を集めたという。
調査研究機関「パーソル総合研究所」（東京）の調査では、こうした「静かな退職者」は２５年、日本国内の勤労者の５・８％を占めたという。
同研究所は、１５～６９歳の男女１万人に就労意識などを尋ねる定点調査を１７年から行っており、「転職や出世意欲がない」、「１か月の残業が５時間未満」など一定項目に該当した人を「静かな退職者」にカウントした。
２５年の５・８％は、１７年（３・９％）と比べ、１・９ポイント上昇した。男性は２０代の２・５％に対して６０代が１０％、女性は２０代が６・３％、６０代が１７・１％で、年齢層が上がるにつれて高まる傾向があった。
同研究所の分類では、静かな退職者にも、効率よく定時で仕事を終えて自己研さんにあてる「戦略型」や、仕事の成果が低く自己啓発にも積極的でない「無気力型」などのタイプがある。２５年は戦略型が全体の２５％（２１年比４ポイント減）だった一方、無気力型は４７％（同１３ポイント増）を占め、増加が顕著だった・・・
このような言葉を作らなくても、昔から無気力な従業員はいました。決められた仕事をこなしてくれれば、それで良いのです。困るのは、それすらできず、職場を混乱させる人です。
次のような事例も紹介されています。これは、会社の側にも問題があるようです。
・・・大阪市の運輸会社で働く男性（４８）は、自身を「静かな退職者」と意識しているという。
２０～３０歳代の頃は職場でやりたいことがあり、資格取得の勉強にも励んだ。しかし、会社にそれほど評価されていないと感じ、仕事への熱意が次第に冷めていったという。男性は「給料の範囲の仕事はこなしているつもり。特に昇進したいと思わないし、現状維持でいい」と話す・・・
連載「公共を創る」は、締めの第5章に入り、まずこれまでの振り返りをしています。といっても、250回あまりを振り返るのは大事業です。単に掲載記事を圧縮するのではなく、全体を書き終わっての地点から振り返り、欠けていたところを補ったりすることを心がけています。連載を続けているうちに、考え方が整理できた部分もあります。
それとともに、2019年4月から丸7年かけると、その間に社会も変わり、私の見方も変わります。それを考えていると、つくづく現在を理解することは難しいと思います。
過去との比較で、続いていることや変わった点は良くわかります。しかし、未来への予兆は把握しにくいです。誰も、明日の世界がどうなるのかは、予想できません。できたら大金持ちになっているでしょう。例えば20年前に、スマートフォンが普及して、老若男女ほとんどの人が持つと予想した人はいなかったでしょう。
社会科学での分析とは、比較が主になります。過去との比較か、同時代の他の地域・国などとの比較です。昭和後期の意味は平成時代になって明確になり、平成時代の意味は令和時代になってから明確になりました。未来との比較はできないのです。
現在の社会で芽生えている予兆が、将来大きく広がることもあるのでしょう。どれが広がり、どれが消えていくのか。それは、わかりません。
ドイツの哲学者ヘーゲルの有名な言葉に「ミネルヴァの梟は迫り来る黄昏にようやく飛び始める」があります。この言葉は、哲学が遅れてやってくる、物事が終わってからわかることを表現したようですが、社会科学一般に当てはまるのでしょうか。
4月6日の日経新聞に「近視の経済損失、25年後に年間15兆円？」が載っていました。
・・・視力の低下が経済成長の足かせになるかもしれない。2050年に世界人口の半数が近視になり、国内の経済損失は年間15兆円に上るという試算もある。緑内障や白内障を引き起こすリスクも高まるとされる。世界保健機関（WHO）は「近視は重大な問題だ」と警鐘を鳴らす。
人口の4割近くを高齢者が占める25年後の日本。3人に1人が強度の近視を患い、医療機関には視力低下に悩む患者が連日殺到する。膨れ上がる医療費を支える数少ない現役世代も、家族のケアのため離職を迫られる――。視力低下に有効な手立てをとれなければ、こんな未来が待っているかもしれない。
眼病治療薬の開発などを手掛ける窪田製薬ホールディングスの窪田良社長は「近視は単なる視力低下ではなく、労働生産性の著しい低下や失明リスクを招く現代の生活習慣病だ」と指摘する。
眼科医でもある窪田氏が、人口動態の見通しなどを加味して推計すると、最悪のシナリオでは50年に近視による経済損失が年間15兆円に達する。現在は年間6兆円程度で、損失規模は25年で2.5倍に膨らむ。
16年の米眼科学会誌に掲載された論文によると、50年に世界人口の約半数にあたる47億5800万人が近視となる見通しだ。世界全体の経済損失を年間4100億ドル（約60兆円）とする研究もある。
日本の近視人口は増加の一途をたどる。文部科学省の学校保健統計によると、25年度には視力が1.0未満の割合が小学生で4割近く、高校生では7割超に上った。それぞれ19%、53%だった1986年度と比べて大幅な増加だ。
スマートフォンやタブレット端末の普及のほか、新型コロナウイルス禍の感染対策で家の中で過ごす時間が増えたことも拍車をかけたとみられる・・・
図では、世界の人口のうち2000年では23％が近視でしたが、現在は30％を超えています。そして2050年には50％になると予測されています。