8月14日の朝日新聞「変容と回帰　コロナ禍と文化」、野田秀樹さんの「文化は「共同体の礎」なんだ」から。

・・・新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言が初めて出されてから、今年で５年。未曽有のパンデミックで、表現やその伝達のうつわは変化を迫られ、自明と思われていた価値観や慣習が問い直された。文化芸術の姿は、コロナ禍を経てどう変わったのか。国内外で活躍する劇作家・演出家の野田秀樹さんのインタビューを皮切りに、連載形式で考えます・・・

―２０２０年２月２６日、当時の安倍晋三首相がイベントなどの主催者への自粛要請を打ち出しました。「演劇界の２・２６事件」と呼ばれるほど、関係者にとっては衝撃だったそうですね。

演劇人たちがどういう仕組みで食べているのか。それを知らない人たちが考えた要請だと思いました。
僕たちは、公演期間中に集中して稼ぐ、いわゆる季節労働者です。だから公演期間に劇場をしばらく閉鎖しろと言われたら、食べていけない。補償もなしに、簡単に「劇場を閉鎖しろ」なんておかしいという思いがありました。
４日後には、自分の舞台制作会社のＨＰで「公演中止で本当に良いのか」というタイトルの意見書を出して、感染対策をして観客の理解を得る前提で、予定された公演は実施されるべきだと書きました。

――５月には、苦境に立った演劇関係者が連帯し「緊急事態舞台芸術ネットワーク」を立ち上げました。

若いころから行動力だけはあるので、まず近しい人たちに呼びかけて集まりました。それが色んなジャンルの演劇関係者でつくるネットワーク発足につながりました。
自粛要請には、根拠もなかった。ネットワークでは、状況を把握するためにコロナ禍前後での演劇関係者の収入の変化や、感染防止に不可欠な劇場内の換気状況を調べて、政府に補償を求める声を届けました。

――結果的に、海外の補償に比べて、日本では手薄な印象でした。

文化というものがタダだと思っている人が多いのではないでしょうか。「好きでやっている人たちに、補償なんてしなくていい」という声も多かった。
僕がロンドンに留学していた１９９０年代前半、現地の経済状況はよくありませんでした。それでも、劇場街のウェストエンドを中心として、苦しいなかでも文化を支えている感じがありました。文化は簡単に利益が得られるものではありませんが、そこがしっかりしていないといろんなものが崩れてしまう。文化は「共同体の礎」なんです。