日経新聞3月4日夕刊は､「身近な変化、東日本大震災2年」を書いていました。多くの企業が復興支援に携わりました｡それが、会社の役割や働く意識を問い直したという記事です。
・・博報堂生活総合研究所（東京都港区）所長の嶋本達嗣さんは、「東日本大震災は一人ひとりの自立心と連帯感を高めた」と分析する。被災地・被災者のために、自分は何ができるのか｡自問自答が繰り返され､何らかのスキルや知恵を身につけて自立しようとする意識が強まった｡さらに自分一人ではできることに限りがあり､誰かと連帯する重要性に目が向いたという。「自立心と連帯感の高まりは､仕事や地域との関わり方を問い直すきっかけとなり､日本の社会構造を変える原動力となるかもしれない」と期待する・・