26日の日経新聞経済教室は、奥村洋彦教授の「繰り返される金融危機。不確実性の分析、不可欠」でした。不確実性が高まったと言われますが、金融危機は今に始まったことではありません。1970年代以降でも、イギリスでの中小金融機関の経営危機、日本や北欧のバブル経済、アジア通貨危機、アメリカでのS&L（貯蓄金融機関）問題、ヘッジファンドLTCMの破綻、ニューエコノミー・バブル、そしてサブプライムローン・バブルと続き、むしろ常時生み出されるものと指摘しておられます。
人間が経済活動を行う以上、バブルの発生と崩壊は不可避との考えがあります。ケインズらは、現在の経済行動は人々が将来をどう予測するかにかかっていること、将来の「場」は現在や過去の「場」とは異なるので、何が起きるかを客観的な確率で予想できず、主観的な確率に頼らざるを得ないことなどを理由に、経済システムには不確実性が内在していると考えました。さらに、客観確立のある場合をリスクとし、ない場合を不確実性と区別しました。
どうして、バブルはいつか崩壊するとわかっていながら、失敗するのか。詳しくは、原文をお読みください。