物心がついてから、70年近くの時間が経ちました。社会は大きく変わったところと、あまり変わっていないところがあります。
特に変わったものとして、育児の風景があります。
私の子どもの頃は、赤ちゃんはお母さんが背中に背負うものでした。乳母車も、船のように大きかったです。乳母車の中で、遊ぶことができました。
最近では、お父さんも赤ちゃんを連れています。その際は、胸の前で抱っこをしています。お父さんもお母さんも、おんぶしている人はめったに見かけませんね。乳母車も、折りたためる、軽い小さなものになりました。ただし、シートベルトがついています。ベビーカーと呼ぶそうですが、これも和製英語らしいです。
電車の中でも、普通に見るようになりました。バスにも乗ることができますが、車内が狭くて窮屈ですね。
幼児を自転車に乗せている風景も、普通になりました。昔は、幼児を乗せる椅子がなかったのです。今は、自転車の前と後ろに幼児を乗せる椅子がついています。また、安定がよいように高さが低い(車輪が小さい)自転車や、楽にこげる電動補助自転車も多いです。
3月2日の日経新聞オピニオン欄に、西條都夫・上級論説委員の「日本が向き合うべき問題は格差ではなく貧困だ 再分配の効率化進めよ」が載っていました。
・・・日本経済をめぐって、過去四半世紀にわたり格差拡大のナラティブ（物語）が繰り返されてきた。非正規労働の拡大や行き過ぎた新自由主義のせいで貧富の差が広がり、昭和時代の総中流社会は過去のものになった、という言説である。
先の総選挙でも、左派系のある政党は「税金は大金持ちから取れ」というスローガンをかかげ、それが格差を縮小する道だと主張した。
だが、本当に格差は広がっているのだろうか。2025年12月に厚生労働省が公表した「所得再分配調査」から浮かび上がるのは、通念とは少し異なる日本経済の姿だ。
それによると、23年の世帯別所得分布の均等度を示すジニ係数（0〜1の値をとり、格差は0に近いほど小さく、1に近いほど大きい）は当初所得では前回調査より上昇したが、再分配所得で見るとほぼ横ばいで、格差は広がりも縮みもしなかった。
世代別にみると、シニア層ほど所得や資産のバラツキが大きいのは周知の事実だ。高齢者の経済環境は長年の仕事の遍歴や人的なつながり、運不運といった個人的な要素を強く反映するので、若い世代に比べ、世代内の格差がどうしても大きくなる（大竹文雄著「日本の不平等」）。
したがって高齢化の進む日本である程度の格差が生じるのは自然な流れで、これが当初所得のジニ係数を押し上げた要因とみられる。
むしろ注目に値するのは、当初所得から税金や社会保険料を差し引き、社会保障給付（公的年金や医療などの現物給付を含む）を加えた再分配所得のジニ係数が横ばいだったことだ。
この傾向は実は今回に限らず、1999年の調査以降、一貫して続いているトレンドで、再分配ジニ係数は0.37〜0.39のボックス内を微妙に上下しているだけだ。
ちなみに人々の意識も驚くほど変化に乏しい。内閣府が24年夏に実施した「国民生活に関する世論調査」では、中流を自認する国民が89%に達し、1.7%の上流や8.7%の下流を圧倒した。
高齢化が世界トップ級の日本で、格差拡大に歯止めがかかっている現状をどう評価すべきか。欠点は多々あっても、税や社会保険などの再分配システムが今のところ何とか機能している証しだろう。
龍谷大学の竹中正治名誉教授は「過去10年以上にわたって人手不足が続き、その間、失業率の低下や最低賃金の上昇、そして非正規から正規雇用への登用が進んだ。これも格差を抑止する効果があった」と分析する・・・
・・・ただ、格差の不拡大を喜んでばかりもいられない。一橋大の小塩隆士特任教授は「所得格差・貧困の近年の動向」という最近の論考で、今の日本経済は「みんな仲良く貧乏に」状態だと指摘した。
米国のように人工知能（AI）長者などのスーパーリッチが大量に誕生するわけでもなく、上流とそれ以外の差はさほど開かない。それはいいとしても、長期に及ぶ低成長の結果、所得分布の重心が低い方向にシフトした。さらに足元では円安による輸入物価、とりわけ食品価格の上昇が家計に重くのしかかる。
今の日本が早急に向き合うべき社会経済のテーマは、おそらく貧困リスクである。
それを浮き彫りにしたのが、総務省が2月に公表した25年のエンゲル係数だ。消費支出に占める食費の割合を示すエンゲル係数は貧しい世帯や国ほど高く、裕福になると低下することで知られる。
その値が2人以上世帯のケースで25年は28.6%に上昇し、44年前の1981年の水準に近づいた。05年ごろからじわじわ上がってきたが、近年は上げ幅が急だ。円安や天候不順による不作で、生きていくために必須の食品の値段が上がり、生活を圧迫される人が少なくない・・・
3月1日の朝日新聞に「節約志向、食卓から遠のく牛肉」が載っていました。
・・・家庭での肉の消費が落ち込んでいます。コメ価格が高騰し、物価高が続いていて、節約志向が強まりました。同じ肉のなかでも、高値の牛肉から、値ごろ感のある豚肉や鶏肉へ需要が移っています。
総務省「家計調査」によると、２人以上世帯の生鮮肉の支出は、２０２５年に年８・３万円と前年から３％増えた。これは金額ベースのみかけ（名目）の値で、物価上昇の影響を取り除いた実質でみると、前年比２％減で５年連続のマイナスになる・・・
・・・一方で、肉は種類によって差が大きい。２５年の年間購入量をコロナ禍前の１９年と比べると、牛肉は６・５キロから５・４キロへ減った。この間に、豚肉は２１キロから２２キロへ、鶏肉は１７キロから１９キロへそれぞれ増えている・・・
紹介したいのは、「西牛東豚」です。
・・・肉の消費は景気の影響を受けるだけでなく、地域差も大きい。
家計調査（２３～２５年の３年間の平均値）でみると、全国平均の年間支出額は牛肉２・１万円（５・６キロ）、豚肉３・４万円（２２キロ）。４７都道府県庁の都市別でみると、牛肉は京都が最多で３・６万円、新潟が最少で１・０万円と３・６倍も差がある。豚肉は新潟が最多で３・８万円、福井が最少で２・８万円と１・４倍の差だ。
牛肉は和歌山・奈良・神戸など西日本の都市の支出額が平均より多く、盛岡・前橋・福島・札幌など東日本は少ない。牛肉と豚肉の額を合わせてみると、北海道・東北・甲信越の都市は牛肉より豚肉を好む傾向が、近畿・四国・九州は豚肉より牛肉を好む傾向がうかがえる。鹿児島・福岡・熊本・大分など九州の都市は鶏肉の支出額も上位を占める。
「西牛東豚」ともいえる東日本と西日本の違い。なぜこうした地域差が生じるのかについて、農畜産業振興機構が過去の文献をもとに調べてまとめている。
かつて農耕用として関東以北では主に馬が、近畿では牛が飼われていたが、明治時代の肉食解禁で外国人居留地などで牛肉需要が起こり、農耕牛が食用にも使われるようになった。一方で、関東では旧内藤新宿試験場（今の新宿御苑）で西欧式の養豚が始まり、えさの食品残さが多かった都市部の環境が養豚に適していたため、盛んになったようだという。
全国のセブン―イレブンで売られている肉じゃがは、東日本では豚肉を、西日本では牛肉を使い、それぞれ商品名やパッケージも違う＝図下。「地域による食の好みの違いを反映し、販売エリアを分けている」と広報担当者。
牛肉文化のはずの関西では、なぜ豚まんが名物になったのか。
設立から８０年余り、「５５１の豚まん」で知られる蓬莱（ほうらい）（大阪市）。同社は「関西では一般に肉＝牛肉を表し、豚肉の入った肉まんを豚まんと呼ぶようになった」と経緯をホームページで振り返る。関東では「肉まん」の呼び方が一般的だ・・・
2月12日の朝日新聞夕刊「夕刊 ことば係」は「ゼロかレーか」でした。
・・・「郵便番号、１５０（イチゴーレー）……」。小学生時代、ＮＨＫの子ども向け番組をよく見ていた。当時、番組が視聴者から意見や感想を募る主な方法ははがきだった。私はアナウンサーが読み上げる宛先を書き取り、記念品を期待して感想をせっせとしたためた。
静かな口調でゆっくり読み上げられる「レー」が好きだった。「ゼロ」とは違う新鮮な響きと非日常感からくるワクワクがあった。
だが、レーがここに来て押され気味だ。
昨年１０月、ＮＨＫの放送用語委員会は電話番号や郵便番号を読む際は「ゼロ」をまず推奨すると決めた。ゼロと読む派が電話番号で８６％、郵便番号で７７％に上る直近の調査結果などを踏まえた。レーの使用も否定されない。
薄情なようだが、今は私もゼロ派だ。レーは「例」などに音が似て、少し紛らわしい。
イチ、ニ、サン……は中国伝来の漢字（一、二、三……）の音読みで、それにならうと零も音読みでレイ（レー）となる。ゼロは外来語であり、ここに入ると統一がとれない。ＮＨＫはそんな考え方をしてきたという・・・
2月6日の朝日新聞オピニオン欄は「孤独にならないヒント」でした。
・・・ひとりでいることが、気楽な人もいれば、寂しさのあまり孤独を感じる人もいるのでは。望まない孤独なら、どう避けられるのか。問題を悪化させないためのヒントとは・・・
宮本みち子教授の「血縁以外も、新しい親密圏」から。
・・・東京都区部に住む３５歳から６４歳の「ミドル期ひとり暮らし層」の実態について、プロジェクトチームを組んで調査しました。この地域ではミドル期人口の約３割がひとり暮らしで、全国の先端を歩んでいます。
ミドル期非婚者の特徴は社会関係が乏しいことで、数日、発熱で寝込んでしまった時の不便さと心細さはひとり暮らしに共通する経験です。孤独や貧困は健康に悪影響を与えるという米国の調査もあります。
団塊ジュニア世代を含む現在４０～５０代の就職氷河期世代は、バブル崩壊やリーマン・ショックを経験して不安定な雇用を余儀なくされ、晩婚化、非婚化率が高まった先頭集団です。なかでも、低収入で仕事に恵まれていない男性ほど非婚率が高い。非婚理由の３割は経済的な問題であり、その理由として「男が家族を養うべきだ」という価値観の根強さが挙げられます。
半面、仕事も所得も安定しないまま非婚を続ける女性も増えています。そんな女性たちが高齢になったときが問題で、基礎年金だけでは生活が成り立たない。家庭と仕事の両方から排除された存在と言えます。
孤独と生活不安を救済するには、社会が家族形成を権利と位置付けることが必要です。また、結婚する以外の選択肢も増やす必要があります。しかし、日本社会は血縁ではない親密圏をつくることに抵抗が強く、結婚するか非婚でいるかの二者択一しかないのです。
近代以降の社会では自分自身をコントロールして生きていく自律の理念が奨励されてきたため、単身者もそういう傾向が強い。人生で大きな失敗をしたときも他人に頼れず、助けてと言えません。
今後も孤立化は進み、２０５０年には全世帯のほぼ半数がひとり暮らしになると推計されています。配偶者との生活や子育てなどを経験せずに何十年もひとりで過ごす人が多数派になれば、家族に代わる生活保障機能が必要となり、社会のしくみを大きく変える必要があるでしょう。
戦後、マイホーム主義という言葉が生まれ、社会のなかで核家族が孤立した状況が広がりました。それから半世紀以上が経ち、いまや家族よりも小さな単位である個人がひとりで立っている状況です。マイホームに戻るのではなく、結婚の多様化をはじめとする新しい親密圏をつくるような動きが生まれ、社会的にも支持されるようになって欲しいと考えています・・・