カテゴリーアーカイブ：仕事の仕方

昨日「英語習得のすべ」を書きました。読者から、次のようなお便りがありました。本人の断りなしに、転載します。
・・・私もこの春に「高速CD　聞くだけで英語が話せる」、「ネイティブの脳＆耳になる」「特許取得」・・・の表紙、帯に惹かれて英語教材の本を買いました。１，０８０円です。
結果は、このHPのとおりです・・・

被害が1，080円ですんで、良かったですね。苦笑。
かつて、大学時代にもっと高価な教材を買ったけど、ほとんど使わなかった経験者より。

9月15日の9月15日の日経新聞「私見卓見」杉田敏・NHKラジオ「実践ビジネス英語」講師の意見「英語習得を疎外している神話」から。

・・・日本の語学ビジネスの市場規模は約8700億円と推定されている（矢野経済研究所調べ）。語学学校や学習材料、語学周辺ビジネスなどを含めて日本人が語学学習に投資する年間の総額で、大部分は英語ビジネスと考えられる。
ところが、英語を母語としない人たちを対象とする英語能力測定試験ＴＯＥＦＬのスコアにおいて、日本人の平均点は世界でほぼ最下位のグループに属している。
多大な投資をしながら費用対効果の悪い原因は何か。文部科学省の責任や教師の質を挙げる識者もいるが、最大の元凶は学習者自身の「甘えの構造」だ。
英語をある程度モノにするには最低2000時間の学習が必要だといわれる。英会話学校に週１、２回行ったくらいでは上達しないのは当たり前である。学校の音楽の時間にピアノを習っただけでピアニストになった人はいない。さらなる自助努力が必要だ。

ちまたには「楽しみながら」「知らず知らずのうちに」「涙なしに」など、簡単に英語をマスターできるような暗示を与える題名の本や教材、語学学校などの宣伝文句が氾濫している。しかし、こうした「神話」に惑わされてはならない。ただ「シャワーのように」「ＢＧＭのように」英語を聞いていたのでは、どんなに長時間行っても効果が上がるはずはない。
語学の勉強は決して楽ではない。学習機会や道具を手にいれるにはお金が必要だ。勉強の時間と空間はどこかでつくり出さなくてはならない・・・

一つの仕事に打ち込む、そして達人になることは、すばらしいことです。
朝日新聞月曜夕刊に「凄腕つとめにん」という連載があります。
社長といった社会的な著名人ではなく、人知れず作業場や会社の中で、仕事に打ち込んでいる職人たちです。
「こんな仕事もあるんだ」と驚くような仕事が並んでいます。そして、毎日の作業が半端ではありません。「よく続くなあ」と感心します。達人とは、このような人たちをいうのでしょうね。

朝日新聞オピニオン欄9月16日は、南場智子さん（ＤｅＮＡ創業者・会長）のインタビュー「マイナスからの出発」でした。ＤｅＮＡは、インターネットサービス会社大手ですが、まとめサイト問題で不正確、無責任な内容を掲載し、それによって売り上げを伸ばしていたことで批判を受けました。

「スピード感とリスク管理のバランスが、とれていなかった？」という問に。
・・・私の仮説ですが、リスク管理機能が充実して整備されれば、やっていいこと、悪いことがはっきりして、意思決定も早く進む。今回は、完全に配慮が欠けていた。予測できたはず、ここが一番恥じているところです。結局、コンプライアンスの体制不整備の故に、１年近くの時を失いました・・・
「守安功社長の責任は」について。
・・・守安はコンプライアンスの徹底や権利侵害の是正を現場に厳しく指示しましたが、その後のフォローが不十分でした・・・

「あふれる情報の何を信じ、何を疑うか。難しい課題です」との問に。
・・・おまえが言うなとお叱りを受けますけど、本当に大事なことは一次情報に触れること。二次情報、三次情報にわりと簡単に影響されて、特に若者は仲間意識で盛り上がりがちです。ソーシャルメディアのオピニオンリーダーのつぶやきに左右されず、自分の腹に意見が聞けるような情報の集め方、整理の仕方をしてほしい・・・

朝日新聞夕刊「へぇな会社」8月28日は、三井住友海上火災保険の「退社時間をポップで宣言」でした。
・・・　「お先に」の一言が言いづらい日本のカイシャ文化。三井住友海上火災保険（東京）は今年４月から「原則１９時前退社」を決め、パート含む全従業員が自分が決めた退社予定時刻をポップで掲げ、みんなに「宣言」する試みを始めている。
「パソコンでスケジュールを共有したが、見るだけで終わってしまう。もっといい可視化の方法がないか考えていた」と人事部・働き方改革推進チームの荒木裕也課長（４０）はそう話す。上層部には「みんなが面白く参加できる改革がやりたい」と積極的に後押しする声もあり、この方法を思いついた。
効果は抜群。みんな早く帰るようになった。お互いの予定がわかるので、仕事を頼むタイミングも考えるようになり、チームワークもよくなった・・・

・・・改革の最大の目的は仕事を効率化し生産性を高めること。早く帰ればいいという話ではない。職場によっては繁忙期もあるし、客の都合もある。制度は柔軟に運用し、必要があれば残業も認める・・・

連載「明るい公務員講座・中級編」第30回「働き方改革は仕事の改革」で、その写真を付けて紹介したものです。