「学があることと頭がよいこととは別」の続きです。
もう一つ、頭がよいことについて、世間で教えてもらったことがあります。
「気が利く」です。これも、相手がある話です。相手の行動の先を読んで、その準備をすることです。
その例の一つが、木下藤吉郎が織田信長の草履取りをしたとき、懐に入れて温めていたという話です。また、かつて多くの人がタバコを吸っていた時代、相手がタバコを取り出すと、マッチかライター、そして灰皿を出すとか。
そのような｢ゴマすり」ではなく、対話や議論の際に、相手の言いたいことを先読みすることは重要です。受け答えを準備でき、想像していない質問にあたふたすることなくすみます。
状況は異なりますが、相手のあるスポーツやゲーム(将棋、碁など）は相手の行動を読む・先を読む競技です。もっとも、相手にあわせるのではなく、その裏をかくのですが。
以前にも紹介した「川北英隆先生のブログ」です。山歩きの記を楽しみに読んでいます。京都や奈良近くに、低いけどよい山があるのですね。
時々、更新されない日が続きます。「きっと、遠征に行っておられるのだな」と想像しています。当たりです。
「ギリシャ、オリンポス山など」（続き）「インド北西部の端、ラダック地方」（続き）「南米パタゴニア」（続き）。このリンクを張ったページの後のページに、山歩きの記が写真入りで載っています。
9月22日の朝日新聞に「いつまで働きますか？」が載っていました。
・・・高年齢者雇用安定法の改正により、すべての企業に対して、７０歳までの雇用確保が努力義務となっています。「７０歳定年」や「定年廃止」に踏み切る大手企業も出てきました。この流れは、日本社会に定着するのでしょうか。あなたは、７０歳まで働きますか？・・・
そこにアンケート結果が載っています。
問 あなたは、７０歳まで働きたいですか？
働きたい 70票 50.4%
働きたくない 46票 33.1%
その他、わからない 23票 16.5%
問 もし、あなたが７０歳を過ぎても働き続けるとしたら、その理由、動機は何でしょうか。（二つまで回答可）
収入が必要だから 76票 54.7%
社会との関係を保ちたいから 70票 50.4%
働きがい、生きがいが欲しいから 52票 37.4%
健康を維持するため 21票 15.1%
仕事をしないと退屈だから 17票 12.2%
家に居場所がないから 3票 2.2%
その他、わからない 9票 6.5%
9月18日の日経新聞に「アマゾン、社員に週5日出社義務付け」が、22日には「米企業に「出社強制」の波 大手6割が週3日以上義務付け」が載っていました。
・・・米アマゾン・ドット・コムは16日、世界の社員に原則として週5日出社するよう求めた。2025年1月に適用する。新型コロナウイルス感染拡大後、在宅勤務が続くなかで人員が急増した。企業文化に緩みが出たとみて引き締めを図る。米テクノロジー大手によるオフィス回帰の決定は他社にも影響しそうだ。
アマゾンのアンディ・ジャシー最高経営責任者（CEO）が従業員宛てのメモを公開した。同氏は「過去5年を振り返り、オフィスで一緒に働くことの利点は大きいと確信している」と記した。社員同士が学び合ったり新たなアイデアを生み出したりするには、在宅勤務ではなく出社が効果的だと説明した。
アマゾンは新型コロナのまん延で事務系社員の大半が在宅勤務となったが、23年5月には週3日の出社を義務付けていた。コロナ前の週5日勤務に戻すと公表したのは、米テック大手では初めてとなる。米グーグルや米メタは週3日出社の社員が多い。
アマゾンには倉庫作業員らを含め、24年6月末時点で世界に153万人の従業員がいる。物流にかかわる従業員は出社が必須の業務が多い。今回の指示はオフィスで働く事務系や技術系社員を対象にしている。
本人や家族が体調不良の場合や出張中、エンジニアが集中できる作業時間を確保する際には例外を認めるが、これら以外では、従業員は出社を原則求められる。
アマゾンは西部ワシントン州シアトルと東部バージニア州アーリントンの2カ所にある米国本社では、フリーアドレスの採用をやめて固定の座席に戻すとも明らかにした・・・
・・・ただし、組織が急拡大するなかで、熱心に働かない社員が目立つようになったほか、中間管理職が必要以上に増える問題が起きた。コロナ特需が落ち着いて成長が減速した22年秋以降、本社部門を中心に計2万7000人の大規模な人員削減に踏み切った。人員を減らした後、働き方にもメスを入れるようになったのが現状だ。
アマゾンの週5日出社強制は「企業文化」を強固にする狙いという。ジャシー氏は「当社の独特な文化は、過去29年の成功の最も重要な要素の一つだ」と指摘した。在宅勤務を続けていては、社員の当事者意識の強さや素早い意思決定、倹約といったアマゾンの文化の維持が難しいと判断したという。
働き方と合わせて組織の構造も変える。25年3月末までに、管理職のマネジャーに対する現場担当者の割合を大幅に増やす。管理職の採用を増やした結果、組織に階層が増えたことを問題視した。
ジャシー氏は「意思決定会議のための事前会議に向けた事前会議」が開かれるようになったと指摘した。フラット化して会議や社内承認プロセスを減らし、素早く動けるようにする・・・
9月14日の日経新聞「終身雇用ニッポンも変わる？ 転職平均2回、米国は11回」から。詳しくは記事を読んでください。多い方が良いとも思えませんが、嫌な職場に縛り付けられているのも良くないでしょう。
・・・米国の転職回数は平均11.7回。4年ごとのオリンピックと似たペースだ。一方で終身雇用、年功序列が根強く残る日本は平均約2回。流動性の低さは低賃金の一因とも言われる。日本の雇用は変わるのか・・・
・・・23年8月に米労働省労働統計局が公表した調査では、1957年から64年までに生まれた人は18歳から56歳までに平均12.7の仕事に就いていた。最初の仕事を引いた「11.7回」が転職回数となる。
日本に同種の政府統計はないが、転職支援のゴールドキャリア（東京・港）が今年1月、男女687人に実施した調査では、平均転職回数は男性が1.97回、女性が2.49回、全体で2.23回だった。
米国は勤続年数も短い。労働政策研究・研修機構の「データブック国際労働比較2024」によると、米国は平均で4.1年。日本の12.3年、英国の9.5年、ドイツの9.7年と比べ突出している。
米国人はなぜ転職を繰り返すのか。ゆうさんは「日本における就職は『就社』に近いが、米国では文字通り『職』に就く感覚」と解説する。
日本企業は新卒者を一括採用し、後から仕事を割り当てる「メンバーシップ型雇用」が一般的だ。様々な部署や職種を経験して会社の内情を把握しながら出世していく。勤続年数が長いほど支給額が増える退職金制度も特徴だ。
一方で、米国の労働者は「マーケティング」「商品開発」など一つの職種でキャリアを築いていく。多くの企業が「ジョブ型雇用」を採用し、職務内容や条件を明確に定義した上で雇用契約を結ぶ。部署異動や転勤は求められない。
「いつ空くか分からない一つ上のポストを待つより、専門性を武器に転職市場で待遇が良い職場を探す方が早い。転職は昇進や昇給とほぼ同義語」とゆうさん。「とても断れない魅力的なオファーを受けた」は退職の挨拶の決まり文句だという。
労働者と企業を仲介するプロ「リクルーター」の存在も大きい。独立系のほか、大手では社内にもいて、業種や地域ごとに優秀な人材とポストの空き状況に目を光らせる。労働者はリクルーターに売り込みつつ、常に緩やかな転職活動を続けているという・・・