年別アーカイブ：2022年

「モノとコト」で、モノとコトの違いを、質量があるのが「モノ」、質量がないのは「コト」。コトとは、モノとモノの相互作用のことと説明しました。

近藤和彦先生の訳で出た、エドワード・カー『歴史とは何か』（2022年、岩波書店）91ページに、「今日の物理学者がつねに口になさるのは、物理学者が研究しているのは事実ではない、事象（イヴェント）だということです」という記述がありました。そして、訳注に「イベントは日本語では催し・行事だが、ラテン語由来の英語ではevntはことの成りゆき・出来事であり、哲学や物理学・数学では事象である。」と説明があります。このような分け方もありますね。

歴史学で扱う「事実」は、起きた事実すべてではなく、その中から歴史的に意味をもった事実です。それは、私なりに理解すれば、同時代に与えた影響と後世に与えた影響の大きさで、歴史的事実になります。よく引き合いに出されるのが、シーザーがルビコン川を渡ったことは史書に書かれますが、それまでにまたその後にたくさん人がルビコン川を渡っても史書には書かれません。「evntはことの成りゆき」は、そのように理解しました。

なお、清水幾太郎訳（岩波新書）では、「自分たちが研究するのは事実ではなくて、事件である、といつも現代の物理学者たちは私たちに向かって語ります。」とあります。これを読んだときは、あまり気にせず読み飛ばしていたのですが。近藤先生の注で、理解が深まりました。

東京都千代田区が、1947年（昭和22年）の地図を、ホームページに載せています。終戦2年後、アメリカ軍に占領されていた時代の、東京の中心部の地図です。

画面では小さいので、拡大して、いくつかの場所を見てみました。
道路はおおむね現在と同じですが、建物はまったく違います。いくつもの建物が、占領軍に使われています。霞が関も大手町もかなり異なります。国会議事堂前もです。
高速道路や地下鉄もありません。チンチン電車が走っていました。これまでの間に、2度建て替えられた建物もあります。
興味ある方は、拡大してみてください。

玉木俊明著『近代ヨーロッパの形成　商人と国家の近代世界システム』（2012年、創元社）を紹介します（本の山から出てきたので、読みました）。

なぜ近代に入り、ヨーロッパがいち早く経済成長を遂げたのか。産業革命はなぜイギリスから生まれたのか。そして、近代主権国家システムを作り上げたのか。さまざまな説明がされてきました。
この本では、オランダのアントウェルペンを起点とする商人ネットワークの拡大と、財政軍事国家論を重点に説明します。

経済史は大きな貢献をしたのですが、物の生産と移動（貿易）の数値に根拠を置いています。他方で、知識（技術）や情報の貢献は、あまり明らかにされていません。資料が残らないのでしょう。現在の企業や産業を見ても、知識と情報の重要性は明らかです。原材料と機械があるだけでは、生産は起こらず、また消費されません。その点での、この本の主張は、納得できます。

もう一つの国家の役割も、近年重視されているようです。「国家の見える手」です。ラース・マグヌソン著『産業革命と政府　国家の見える手』（邦訳2012年、知泉書館）

本書は読みやすいのですが、ところどころ疑問に思う点もありました。玉木先生は、次々と興味深い書物を出版されているようです。

東京は、昨日一昨日と昼の気温が12度ほどで、30度近くから急に寒くなりました。夏の次に冬が来たようでした。今日は20度近くまで上がりました。
久しぶりに、いつもの善福寺川を散歩しました。ここのところ週末は、天気が悪かったり行事があったりで、ほぼ一月ぶりです。
私を含め行き交う人の3割ほどは、マスクをしていません。まだ7割ほどの人は、外を歩くときもマスクをしているということです。

9月中旬に歩いたときは、川沿いの桜並木が毛虫に葉を食われて、たくさんの木が丸坊主になっていました。この毛虫は珍しくないそうですが、足下にもたくさん落ちていて、いささか困りものです。
ところが今日見ると、その坊主になった木の枝に、いくつか若葉が開き、花も咲いています。気をつけてみると、結構な数の木が花を咲かせていました。葉がなくなり、まだ暑いので、木が時期を間違ったのでしょうかね。

わが家のアサガオは、まだ少しずつ花を咲かせています。種を取るために、もうしばらくこのままにしておきましょう。

9月19日の日経新聞「出産・子育て不利にしない　チャイルドペナルティーどう防ぐ」から。

チャイルドペナルティー問題は米プリンストン大学のヘンリック・クレベン教授らが19年に提起した。学歴等の性差が解消された先進国でも、なぜ格差が残っているのか。各国の統計データを分析し、出産するとあたかも罰せられるかのように収入が下落する状況が元凶だと突きとめた。

日本の状況は財務省財務総合政策研究所の古村典洋さんが厚生労働省「21世紀成年者縦断調査」を基に試算した。出産1年前の収入を基準とし、出産1年後は67.8%も減る。出産退職して収入がゼロになる人も含むので減少幅は大きめに出る。
ただ日本は他国に比べ落ち込みが大きく、その後の回復も緩やかだ。「日本では長時間労働ができないと評価されにくい。子育てに時間を割かざるを得ない女性は昇進・昇給で不利になる」と古村さんは指摘する。