年別アーカイブ:2021年

「理不尽な進化」競争でなく不運で滅びる

2021年4月19日   岡本全勝

吉川浩満著「理不尽な進化 ――遺伝子と運のあいだ 」(2021年、ちくま文庫)が勉強になりました。進化論を扱っていますが、進化論を素材とした、学問(科学)のあり方といったら良いでしょうか。1冊の本にいくつもの論点、それもかなり深遠な論点が含まれていて、紹介するのは難しいのです。2冊か3冊に分けた方が、著者の主張がわかりやすかったでしょう。

これまで、地上に現れた生物種のうち、99.9%が絶滅したと推測されています。適者生存の進化論は、環境に適合した生物だけが生き残ると説明しますが、ではなぜ、99.9%もの種が現れて消えていったのか。種が絶滅する型には、3種類あります。
1 競争に負ける。これは適者生存の考えに一番沿っています。
2 絨毯爆撃に遭う。巨大隕石の衝突です。
3 理不尽。環境に適合したのに、その環境が突然変わってしまった。2の隕石衝突に近いのですが、隕石衝突で「支配者だった」恐竜たちは滅んだのに、「日陰者」だったほ乳類の祖先は生き延びたのです。たまたま生き延び、支配者たちがいなくなった世界で発展します。そしてこの「理不尽」が、重要な役割を担っていたのです。
進化論の言う「自然選択」は、環境に適合した生物だけが生き残る。生き残った生物が環境に適合していた。それでは同語反復ではないか。その通りなのです。

私たちは、進化論の適者生存を、人間社会にも適用します。「競争に勝ち残るために、改革しなければならない」というようにです。しかし、「理不尽な絶滅」を理解すると、このような適用は正確ではありません。「強者生存」「優勝劣敗」も、進化論では間違いです。でも、よく使いますよね。
その背景は、「キリンは高いところの木の葉を食べるために首が長くなった」というような、生物はある目的に向かって前進的に変わっていくという「発展論的進化論」に、私たちは陥りがちで、惹かれるからです。

ところで、進化論には、2つの原則があります。「生命の樹(共通祖先説)」と「自然淘汰説」です。でも、生命の樹の方は、余り認識されていません。

グールドの「ワンダフル・ライフ―バージェス頁岩と生物進化の物語」(1993年、早川書房)を読んだときの、驚きとわくわく感は、今でも覚えています。奇妙奇天烈な形をした動物には、驚きました。4月18日のNHK「ダーウィンが来た」でも、アノマロカリスを取り上げていました。この項続く

新型コロナウイルス感染症の影響、クリーニング屋

2021年4月18日   岡本全勝

先日、クリーニング屋に、冬物を出しに行きました。寒さが戻ったりするので、小分けにしてです。
お店には1人ずつしか入れないので、数人の客が店の外で待っています。
私の番が来て、「結構、はやっていますね」と聞いたら、「いえ、ダメなのです」と。在宅勤務が続くので、ワイシャツやスーツが持ち込まれないのだそうです。
「コートは着るでしょう」と聞くと、「いえ、コートもきっちりしたものは出てきません。ふだん着るようなものばかりです」との返事でした。
新型コロナウイルス感染症は、こんな影響もあるのですね。

連載「公共を創る」第77回

2021年4月17日   岡本全勝

連載「公共を創る 新たな行政の役割」の第77回「社会の課題の変化―さまざまな問題の発生とその対策」が、発行されました。

前回(4月1日号)まで、社会生活問題への取り組みの例として、安倍第一次政権での、再チャレンジ政策を取り上げ説明しました。
その他にも、平成時代には「人間らしい生き方への被害」が幾つも顕在化しました。それらの問題のうち対策が取られ、成果が挙がったものを中心に、代表的なものを説明します。今回は、雇用、困難を抱えた人たちについてです。

今回も、掲載紙『地方行政』の2ページ目に載るという「出世」でした。

スポーツ選手、センスと努力

2021年4月17日   岡本全勝

4月15日の日経新聞スポーツ面、権藤博さんの「松山と野茂の共通点」。
二人がセンスの塊であり、練習の仕方がうまい(天才とも違う)と評価した後、次のような話が紹介されています。

・・・さて、次は・・・。大谷翔平(エンゼルス)の番だ。日本代表で一緒になったとき、「オフは何をしている?」と尋ねると、「やることがないから練習してます」。彼も努力とセンスの人だ。努力が報われて、投打ともに、とんでもないことをしでかしそうな気がする・・・

緊急時の国と地方の役割分担

2021年4月16日   岡本全勝

4月11日の読売新聞、辻哲夫・元厚労事務次官の「コロナで見えた予兆 増える高齢者 病床再編が必要」から。前回に続き、その2です。

・・・保健所の業務や機能についても逼迫が指摘されました。
保健所は1990年代の行政改革、地方分権推進の議論を受けて統廃合が進みましたが、国と自治体の権限、役割分担を改めて決める必要があります。もちろん「地方に任せるべき仕事は、任せる」のは当然です。しかし、コロナ禍のような危機的状況に直面した場合、国が司令塔として強い管理機能を持つことが重要です。
また、国は日頃から感染症対策の危機管理要員を育成し、いざという時、そのノウハウが自治体の保健所まで届く体制にする。

国は次期医療計画(2024~29年度)の重点事項に「新興感染症等の拡大時における医療」を加えました。国家プロジェクトとして感染症対策を見直す必要があります。感染症大流行との戦いは、いわば「有事」です。国際的な人口流動性を考えれば、今後も大流行は十数年に1度は起こりうる。安全保障の観点から感染症対策を考えるべきです・・・

東日本大震災の際も、通常の災害では県や市町村の役割である業務も、県や市町村の手に負えないため、国が乗り出しました。「地域でできることは地域で」というのが分権の思想ですが、緊急時には国が自治体を補完するべきです。