年別アーカイブ：2016年

古くなって恐縮です。２月２９日の日経新聞夕刊｢常識ナビ」に、スマートフォンのマナーが載っていました。そこに紹介されている非常識は、次のようなものです。
・深夜０時過ぎに、部下が上司に送ってくるメール。
・送るメールに、タイトルも名前も書かない人がいる。
・会社を辞めたいという話を、メールで会社に伝える人がいる。
・商談や打ち合わせの最中に、スマホを使う。
・スマホには会社の情報や個人情報が詰まっている。他人が勝手に閲覧できないように画面ロックをかけておくことは社会人として必須。

鹿島茂著『パリの日本人』（2015年、中公文庫）が面白いです。先生のいつもの軽妙な文体で、しかし明治以来のパリに学んだ日本人を綿密な調査を基に、紹介した本です。後に政治家や作家になった人だけでなく、さまざまな人が出てきます。現在と違い、フランスはとてつもないあこがれの的であり、多くの日本人にとって遠きにありて想うものでした。その中で、長期間にわたり留学した人、そこに居着いた人たちです。
パリの文化や芸術だけでなくパリジェンヌに憧れたことや、金に飽かせてお大尽をしたことが、赤裸々に綴られています。つい最近まで、パリ駐在員の仕事の一つは、日本から旅行に来た人を、「遊ぶところ」に連れて行くことだったことも。お薦めです。

日本財団が、発災以来行ってきた｢被災地での地域づくり支援」を報告しています。合計6回です。ご関心ある方は、ぜひお読みください。
行政の手が届きにくい分野に、手をさしのべてくださっています。ありがとうございます。

日本学術振興会（村松岐夫先生ほか）による東日本大震災学術調査プロジェクト「大震災に学ぶ社会科学」の第7回配本、第5巻『被害・費用の包括的把握』が発刊されました。今回の大災害について、さまざまな角度から見た、被害と費用の分析のようです。

日経新聞の調査によると、東日本大震災の被災地の中堅中小企業100社の４割が震災前の売上高に回復しています。回復した企業の４割が海外事業を拡大するなど、新市場の開拓に力を入れています。3月11日付け「被災企業４割 売上高戻る」。
売上高が回復した企業は4割ですが、約8割の企業は2020年度までに回復するめどが立っています。課題は、人手不足です。