4月25日の日経新聞夕刊連載「人間発見」、スポーツ心理学者 田中ウルヴェ京さんの「五輪がゴールじゃない」第4回「米国のコーチ留学で衝撃」から。田中さんは、シンクロナイズドスイミング（当時）のオリンピックメダリストです。

・・・　24歳で米国にコーチ留学。日本と違う指導に衝撃を受けた。
当時の米国はシンクロナイズドスイミング（現アーティスティックスイミング）世界一の国です。私の受け入れ先となってくれたカリフォルニア州ウォールナットクリークのクラブは、複数の五輪金メダリストが在籍する名門でした。米国代表監督のゲイル・エミリーさんの横で4年間、毎日指導を見させてもらいましたが、一番驚いたのが選手に掛ける言葉です。
「楽しんで演技しよう」「自信を持って」「ファンタスティック！」。エミリーさんの発する言葉は前向きなものばかりでした。日本で「ちゃんとやりなさい」「そこは丁寧に」とミスの指摘や注意の言葉ばかり聞いてきた身には、大きなカルチャーショックでした。

もちろん、練習でミスも出ます。でも、エミリーさんは選手には聞こえないよう、私の耳元で「最悪だわ」とボソッと吐き捨てるように言って怒りを鎮めていました。選手にぶつけても、うまくはならないというのです。世界一の実績があるだけに、これが強くなる指導なのだと胸にストンと落ちました・・・

先日の電車の中でのことです。私の前に立った若い女性、靴紐がほどけて、長く伸びています。よくまあ、踏まなかったことだと思うほど。
で、指で指しながら「靴の紐ほどけてますよ」と指摘したのですが、反応なし。もう一度指摘したら、耳からイヤホンを取り出しました。ああ、それで私の話が聞こえなかったんだとわかり、もう一度指摘しました。
すると、靴を見て「ありがとうございます」と返事が返ってきました。

4月25日の読売新聞「見えない暴力　改正ＤＶ防止法」は、「男性からの被害相談　増加…支援体制に遅れ」でした。

・・・大阪市中央区の「カウンセリングオフィス天満橋」は、男性専門のカウンセリングルームだ。２０１１年の開所以来、延べ３０００件の相談を受けてきた。「妻に暴力を振るってしまう」など加害側の立場ばかりだったＤＶ相談に変化が表れたのは、コロナ禍の２０年から。現在ではＤＶ相談の約半数が被害を受ける側の声になっている。
４０代の男性はコロナ禍の影響で収入が激減。妻から「こんなに給料が下がるなんて能なし、 甲斐性なし、ダメ男」と長時間にわたって責められ、自分でも「稼げなければ男として失格だ」と思えて反論できなかった。コロナ禍で夫婦ともに自宅にいる時間が増え、気持ちが追い詰められていく。カウンセリングを訪れることも「こんなことを相談したら自分が怒られるのでは」と不安で怖かった・・・

・・・警察庁によると、２３年のＤＶ相談は過去最多の８万９０００件に上り、被害者の３０％は男性だった。１日に施行された改正ＤＶ防止法（配偶者暴力防止・被害者保護法）で、加害者の接近などを禁じる保護命令を精神的暴力の被害者も申し立てることができるようになり、浜田さんは「男性もＤＶ被害を自覚する契機になれば」と期待する。
内閣府の２３年の調査で、配偶者からの暴力被害の経験は女性の２８％、男性でも２２％が「ある」と回答し、その３年前の前回調査の女性２６％、男性１８％から増加した。さらに、男性の被害の内訳は、前回は「身体的暴行」が「心理的攻撃」を上回ったが、今回は逆転。精神的暴力をＤＶとして捉え、被害を認識する男性が増えたと考えられる。
だが、同じ調査で、ＤＶ被害について女性は６割が誰かに相談していたが、男性では４割にも満たなかった。女性被害者に比べて相談や支援の体制が整っているとは言いがたく、男性向けのＤＶ相談窓口が設置されていない自治体もある・・・

爽やかな季節になったので、通勤の地下鉄や電車で、窓を開けるようにしてます。
新型コロナウイルス拡大期には、窓を開けることが推奨され、多くの窓が開けられていたのですが。最近は、ほとんどが閉まっています。混み合った車内では空気がよどむので、少し開ければ新鮮な空気が入ってきます。
開ける人が少ないのは、｢面倒なことはしたくない」という風潮とも思えます。

先日まで暖房が入っていたのに、もう冷房が入っている電車があります。朝の出勤時間帯は、気温は２０度前後です。車内は人が混んで暑くなりますが、窓を開ければ十分でしょう。地球に優しくないですね。

4月22日の読売新聞が「自殺やいじめ懸念　規制進む　子どもとＳＮＳ　米で模索」を大きく解説していました。

・・・　米国で子どものＳＮＳ利用を規制する州が増えている。ＳＮＳの過度な利用が子どもの自殺やいじめを引き起こしているとの懸念が背景にある。ＳＮＳの規制は言論の自由の侵害につながるとの見方もあり、差し止め訴訟も相次ぐ。ＳＮＳとどう向き合うべきか、手探りの状況が続いている。

フロリダ州では３月２５日、１４歳未満の子どもがＳＮＳのアカウントを保有することを禁じる法案が成立した。１４～１５歳は保護者の同意が必要となる。ＳＮＳ事業者に対しては利用者の年齢確認の徹底や、１４歳未満のアカウントの削除を求め、違反した場合は１件あたり最大５万ドル（約７７０万円）の民事罰を科す。
多くのＳＮＳでは利用年齢を「１３歳以上」とするなど年齢制限を設ける。だが、実際には年齢を偽って利用する子どもも多いとみられている。デサンティス州知事は「ＳＮＳはさまざまな形で子どもたちに害を与えている。この法律により親が子どもを守る能力が強化される」と強調した。
全米州議会議員連盟によると、２０２３年は全米の少なくとも１２州で、子どものＳＮＳ利用に関する規制が導入された。２４年は約３０州で同様の法案が審議される見通しだ・・・

・・・背景にはＳＮＳ依存による若者の心の健康への悪影響や自殺の増加が社会問題になっていることがある。
米疾病対策センターの２０年の発表によると、０９～１８年の間に米国の１４～１８歳の若者の自殺率は１０万人あたり６・０人から９・７人に６割増加した。
米国の保健当局は２３年、１日３時間以上をＳＮＳに費やす子どもはうつ病など心の健康の問題を抱えるリスクが２倍になると警鐘を鳴らした。２１年の調査では、１０歳代の子どもは１日平均３・５時間をＳＮＳに費やしているという。
米調査機関ピュー・リサーチ・センターの２３年の調査によれば、米国の１３～１７歳のうちインターネットを「ほぼ常に」使用と回答したのは４６％に上った。１４～１５年調査の２４％から倍増した。ＳＮＳの使用率は、ユーチューブが９３％で最も多く、ティックトックが６３％で続いた・・・