生活実態の変化と意識の変化のズレ

11月21日の日経新聞「私見卓見」、石寺修三・博報堂生活総合研究所所長の「「見識」と思い込む前に考えよう」から。

「生活者の価値観や意識は今どこに向かいつつあるのか」。この問いに、人は誰しも自分なりの感覚値や仮説を持っていることだろう。そして、それは流行や世論調査などを通して確信となり、個人の見識になっていく。しかし、実は変化の多くは目に見えないから、潮目が変わったことに気づかないことも多い。私が所属する博報堂生活総合研究所が1992年から続けている「生活定点」調査をみると、そのことがよく分かる。

例えば、次に示す3つのデータから考えてみよう。
昨今は学び直しがブームだ。しかし、98年に53%いた「いくつになっても、学んでいきたいものがある」人は2022年には35%に低下し、生活者の学びへの関心は過去最低の水準にある。
キャンプなどアウトドアブームがメディアをにぎわして久しいが「家の中よりも野外で遊ぶ方が好きだ」という人は、92年の45%をピークに低下し、22年は24%。逆に「休日は家にいる方が好きだ」とするインドア派は33%で、アウトドア派を上回る。
SDGs(持続可能な開発目標)への関心は高まっているようにみえる。だが、22年に「環境を考えた生活をすることは自分にとって快適だと思う」人の比率は49%と過去最低を記録した。「面倒だと思う」(51%)人の比率を下回っている。

いかがだろう。いくつかは読者のイメージと異なる動きだったのではないか。逆に今まで、ふに落ちなかった現象に合点がいった方もおられるかもしれない。もちろん、世の中の空気感を予想通りに反映するデータも多く存在している。大事なのは、どちらの変化の可能性も自覚しておくことだと考える。コロナ禍に限らず「数十年に一度」の出来事が頻発するなか、人々の価値観は思いもよらない方向に変化している可能性があるからだ。自らの「見識」が「思い込み」になっていないかを常に疑う姿勢は持ち続けていたい。