9月2日の朝日新聞には「中年期の心の危機、僕は４８歳で　医師・鎌田實さんに聞く」も載っていました。

「微うつ」歴５０年という人気絵本作家・ヨシタケシンスケさんのインタビューを先月、２回にわたって掲載しました。中年期に陥る心理的危機「ミッドライフ・クライシス」。自ら経験し、著書もある医師の鎌田實さん（７６）にその症状や対処法について聞きました。

――ミッドライフ・クライシスとは？
発達心理学者エリク・エリクソンの提唱した「ライフサイクル・モデル」では、乳児期から６５歳以上の老年期までを８段階に分けて４０歳から６５歳を成年後期としました。
人生の上り坂から下り坂に入るこの時期に、心や体の変化が表れ、葛藤や不安、焦り、うつなどの心の不調を抱えやすくなります。４０代～６０代で８割が経験するとも言われて、「第二の思春期」と言われることも。
僕自身は４８歳で症状が出て、完全に抜け出すのに４年かかりました。

――何か特別な原因があるのですか？
苦境にある人ばかりではなく、大きな問題がない人にも起こりえます。僕に症状が出たときは、勤務していた公立病院づくりに成功し、人生絶頂の時期でした。
背景にあるのは、キャリア。高い山へと進んでいたのですが、どうもこのくらいの高さかと、見えてきて揺らいでくる。
健康も影響します。体力の衰え、食欲の低下、睡眠の質……。男女ともに更年期を迎えることも要因になる。テストステロンという男性ホルモンは女性も男性の１０分の１程度分泌されており、壁があっても壁を壊すチャレンジングホルモンなのです。これが男女ともに低下しやすくなり、元気を失ってしまう。
家庭環境もあります。子どもの受験や巣立ち、介護、夫婦関係の悪化なども要因になります。

振り返ると、ミッドライフ・クライシスは「人生の成長痛」だと思います。
――成長痛ですか。対処法は？
脱皮の苦しみ。言い換えるなら、人生の二毛作ですよ。ひとつは、筋トレ、運動が有効です。男女ともに、重度のうつ以外は運動が処方箋（せん）になります。自分でやれるスクワットやランジ（下半身の筋トレ）をいくつか覚えて実践する。
次世代に目を向けることも重要です。ミッドライフ・クライシスに苦しんだ結果、被災地の子どもたちを救うとか、難民キャンプに病院をつくることなどに目を向けるようになった。
転職しなくたって、生き方を変えるチャンスはある。先が見えた時に、「自分は課長どまりかな」と思ったら、自分のために部長だけを目指していたことから脱皮する。近視眼的な「自分、自分」から脱皮する。すると、自分のやるべきことが見えてくる。
「仕事人間」を見直すことも大切です。仕事への向き合い方を変えてみる。家や職場だけでなく、第三の場所をつくる。

9月2日の朝日新聞に「ひそむ男性の更年期障害　無気力・沈む気分、男性ホルモン原因」が載っていました。

・・・男性の更年期障害を理解し、支援する動きが、企業や自治体でじわりと広がっている。女性に比べて発症年齢にばらつきがあり、加齢やうつ病とも見分けがつきにくい。仕事への影響も無視できないため、正しく知って対処することが、職場にとっても働き手にとってもプラスになりそうだ・・・

・・・「意欲がわかない。なんでこんなに気持ちが落ちこむんだろう」
ホンダでＩＴエンジニアとして働く安藤健一さん（４８）が違和感に気づいたのは、コロナ禍が続く２０２２年のなかごろだった。
もともとエネルギッシュに働くのが好きで、業務効率化のアイデアなどを積極的に提案していた。しかし、新しいことを考えるのがおっくうになり、提案の数は目に見えて減っていった。「アイデアを考える意欲そのものがなくなっていた。過去に経験したことがないような違和感でした」
上司にも「なぜか気分が晴れない」と告げ、業務面で配慮をしてもらった。しかし不調の原因はわからず、症状も改善しないまま数カ月が経過。解決の糸口になったのは、会社から届いた一通のメールだった。

メールは、男性更年期障害への理解を社内で広めようとする、健康推進室などの取り組みの一環だった。そこに書かれた心の症状に、自分も当てはまっていた。
「更年期障害は女性がなるものと思っていたけど、自分の不調の原因はこれかもしれない」。ウェブや雑誌で調べ、泌尿器科を受診した。男性ホルモンであるテストステロンの値を血液検査で測ると、「数値が低い状態」と告げられた。気分の落ち込みは、テストステロンの低下による男性更年期障害と診断された。
男性更年期障害は、職場の環境変化が発症の要因になりうる。安藤さんの場合、コロナ禍のリモートワークで運動や外出が減ってしまったことが原因とみられた。
医師の診断で、ウォーキングと漢方の服用で療養をすることに。朝方３０分のウォーキングを週２、３回。半月ほどで手応えがあり、心のモヤモヤが晴れていった。２カ月ほどで元気になり、仕事でも新規の提案を出せるようになった。
「僕らの世代は『男は弱音を吐いちゃいけない』という価値観がまだ残っている。症状があっても言い出せない人はけっこういるんじゃないかと思います」と安藤さん・・・

・・・自治体も動き出している。鳥取県は２３年１０月から、更年期障害とみられる症状で業務が困難な職員は、年間５日までの特別休暇を取得できるようにした。休み中も給与は支給され、男女を問わない。開始から半年で、女性で１６人、男性で９人の取得があったという。
２３年春に行った職員向けのアンケートで更年期症状の経験の有無を訪ねたところ、１１７７人の回答者数のうち「有り」の割合は女性が４１％、男性でも３１％にのぼった。
男性更年期障害を理由とする特別休暇制度は、大阪府四條畷市、香川県東かがわ市の役所でも実施している。
厚生労働省が２２年３月に実施した「更年期症状・障害に関する意識調査」によると、男性にも更年期にまつわる不調があることを「よく知っている」と答えた人の割合は、５０～５９歳の男性でも１５・７％にとどまった。更年期症状を自覚した人のうち、医療機関を「受診していない」と回答した人の割合は８６・５％と、受診に後ろ向きな傾向もうかがえた・・・

8月31日の日経新聞夕刊に「エスカレーター「歩かない」定着　名古屋市、条例浸透で9割超に」が載っていました。

・・・エスカレーターで歩かず、立ち止まって利用することを義務付けた名古屋市の条例が市民の間で定着してきた。市は人工知能（AI）を活用し、人の動きに合わせて音声で注意を呼びかける装置や、立ち止まって２列で乗るように促す啓発スタッフを駅に配置するなど独自の施策を展開。市の分析では、立ち止まって利用する人が９割超に上った・・・

・・・昨年１０月の条例施行後、市内１５の駅で「なごやか立ち止まり隊」が定期的に活動している。「STOPしてね」と書かれた手のひら形の看板を背負い、空ける人が多い右側に立ち止まり「２列乗り」の流れをつくる市の啓発スタッフだ・・・

8月30日の日経新聞オピニオン欄に、渡辺安虎・東京大学教授の「メンタル不調と経済的困難の悪循環」が載っていました。

・・・厚生労働省によると、精神疾患を有する総患者数は2020年で600万人を超える。単純計算では国民の20人に1人が、何らかのメンタルの不調を抱えて受診していることになる。診断を受けていない人も多いと考えられるため、実際に症状のある人はさらに多いだろう。
メンタルヘルスの悪化は大きな社会的な問題だと長らくいわれてきた。経済的な影響についても様々な試算がされている。日本でも、患者数に就業率の低下などの仮定をあてはめた簡便な計算結果に、医療費などの直接的な費用を加えた試算が複数存在する。

しかし、メンタルヘルスの悪化が経済主体としての個人の認知や行動、そして経済状況に与える影響はどのようなものだろうか。そもそも、メンタルヘルスの不調が個人に与える経済的な影響や治療の経済的効果は、どの程度わかっているのだろう。
米エール大学とニューヨーク大学の研究者らは、デンマーク政府の250万人分の行政データを用いて、精神疾患が長期のキャリアに及ぼす影響を分析している。労働と医療という異なる分野の行政データを、個人レベルで接続することができるからこそ可能となる研究だ。
この研究では、うつ病や、そう状態とうつ状態を繰り返す双極性障害の受診者は、10年後の所得を約10〜20%低下させていた。そして、この所得低下は20代の早期治療によって大幅に抑えられていた。一方、その改善の程度は個人の社会経済状態から大きな影響を受けていた。親の資産が上位25%の患者と、下位25%の患者を比較すると、後者の改善の程度は、前者の約3倍にもなった。経済的に困難な状況に置かれた人への治療が、経済的に大きな効果を持つことを示す結果だ・・・

・・・早期発見・治療の医学的な重要性は従来からいわれてきた。経済的な要因は発症に関わることに加えて、早期発見・治療は経済的にも大きな効果を生む。経済的な困難と早期の発見・治療をより結び付けた対策で状況が改善することを願いたい・・・

8月20日の朝日新聞に「海水浴客、４０年で９割減少　人手不足・マナー違反…海水浴場も３割減」が載っていました。

・・・海離れが進んでいる。レジャーの多様化などを背景に、海水浴客はピーク時から約４０年で１０分の１に減少した。人手不足や利用客のマナー違反などを理由に、海水浴場を開設しないケースも相次ぎ、全国の海水浴場の数も約７割になっている。
１９９９年には１００万人以上の海水浴客でにぎわった神奈川県三浦市の三浦海岸。昨年は約８万人にまで減り、今年は海水浴場が開設されなかった。周辺では「遊泳をお控えください」という掲示が目につく。
海水浴に訪れる親子連れや若者はおり、県は安全対策のためにライフセーバーを配置。その一人の男性は「泳ぐのは自己責任。子どもはライフジャケットを着けるなどしてほしい」と話す・・・

・・・日本観光振興協会によると、全国の海水浴場は８５年に１３５３カ所あったが、今年６月末時点で９７０カ所にまで減少した。海水浴客も減っている。日本生産性本部のレジャー白書によると、国内の海水浴客数（推計）はピーク時の８５年に３７９０万人だったが、２０２２年は３６０万人になった。
「海水浴と日本人」の著書がある日本大学の畔柳（くろやなぎ）昭雄名誉教授は「海水浴だけが選択肢ではなく、屋内プールやレジャー施設が人気になっている」と分析する。近年の酷暑や日焼けを避けるように社会が変化していることも背景にあるとみる・・・