カテゴリー別アーカイブ: 生き方

生き様-生き方

夫の海外赴任同行休職

10月2日の朝日新聞「記者から「駐夫」、見えた日本社会 「海外赴任同行休職制度」、元共同通信・小西一禎さんが経験を本に」から。

東京・永田町で、政治の最前線を追いかけていた政治記者が、妻の米国赴任に同行するため仕事を休み、2児を育てる主夫に――。元共同通信記者の小西一禎(かずよし)さん(52)は今年、そんな経験をベースに「妻に稼がれる夫のジレンマ」(ちくま新書)を出しました。「駐夫(ちゅうおっと)」になって見えた、日本男性や日本社会、企業の姿とは?

――永田町の政治記者から米国で主夫。なかなかの転身です。
妻の赴任先に同行し、2017年12月から3年3カ月、米国で暮らしました。当初から、妻は1人でも当時5歳と3歳の子どもを帯同する考えでした。自分はどうするのか。決断を迫られました。
「マッチョ・オブ・マッチョ」な永田町に身を置いて生きていました。ジェンダー平等意識も低く、「ジェンダー? 女性がやっていることね」というレベル。
悩んだのは自分のことです。「俺のキャリアどうなるんだ」と。自分勝手この上ないですよね。一方で、妻が1人で子ども2人を育てながら異国で働くことは非現実的に思えました。最終的に背中を押したのは社内の「配偶者海外赴任同行休職制度」です。キャリアは中断するけど、職場に戻ることはできる。そう考え、男性として初めて取得しました。

――周囲の反応は?
肯定的な意見を言ってくれたのは女性記者や大学の友達、後輩の男性ですね。一方、私が「粘土層」と呼ぶ、長時間労働を当たり前とする昭和な価値観を引きずる男性群からは「あいつ、終わったな」といった声を間接的に聞きました。

――米国で不安がなかったとは思えません。
妻に依存する生き方に不安がありました。根源は、私の中の「男は仕事」という価値観。キャリアを中断し、収入が断たれることは「男から降りた」という認識でした。
ふさぎ込みましたよ。渡米翌年の3月、首都ワシントンで働く他社の記者の姿を見て、10日ほど起き上がれなくなりました。一方で、長時間労働と引き換えに、家事育児を免除されることを当然視していた自分に気づきました。
気持ちの波は次第になだらかになりましたが、焦りや不満を妻にぶちまけたことはあります。帰国後の自分のキャリアも気になり、難しかったですね。

――18年、SNS上で「世界に広がる駐夫・主夫友の会」を立ち上げました。会員は180人近くになったそうですね。
現地で日本人の「パパ友」と飲み会をしても、途中からは仕事の話になる。当然、入れないんです。同じ思いをしている男性がいると思い、会を作りました。今、各地で駐夫たちがリアルで交流しています。まさに私が求めていたものです。

川北英隆先生のブログ2

以前にも紹介した「川北英隆先生のブログ」です。山歩きの記を楽しみに読んでいます。京都や奈良近くに、低いけどよい山があるのですね。

時々、更新されない日が続きます。「きっと、遠征に行っておられるのだな」と想像しています。当たりです。
ギリシャ、オリンポス山など」(続き)「インド北西部の端、ラダック地方」(続き)「南米パタゴニア」(続き)。このリンクを張ったページの後のページに、山歩きの記が写真入りで載っています。

70歳まで働きますか

9月22日の朝日新聞に「いつまで働きますか?」が載っていました。
・・・高年齢者雇用安定法の改正により、すべての企業に対して、70歳までの雇用確保が努力義務となっています。「70歳定年」や「定年廃止」に踏み切る大手企業も出てきました。この流れは、日本社会に定着するのでしょうか。あなたは、70歳まで働きますか?・・・

そこにアンケート結果が載っています。

問 あなたは、70歳まで働きたいですか?
働きたい 70票 50.4%
働きたくない 46票 33.1%
その他、わからない 23票 16.5%

問 もし、あなたが70歳を過ぎても働き続けるとしたら、その理由、動機は何でしょうか。(二つまで回答可)
収入が必要だから 76票 54.7%
社会との関係を保ちたいから 70票 50.4%
働きがい、生きがいが欲しいから 52票 37.4%
健康を維持するため 21票 15.1%
仕事をしないと退屈だから 17票 12.2%
家に居場所がないから 3票 2.2%
その他、わからない 9票 6.5%

大熊町立学び舎ゆめの森校長・園長 南郷市兵さん

日経新聞夕刊「人間発見」、9月9日の週は、福島県大熊町立学び舎ゆめの森校長・園長 南郷市兵さんの「福島から日本の教育変える」です。
南郷さんは、文部科学省の役人から、原発被災地での教育現場に入ってくださった人です。

・・・東京電力福島第1原子力発電所が立地する福島県大熊町の町立学び舎(や)ゆめの森で校長・園長を務める南郷市兵さん(45)。2011年3月の原発事故により同町で完全に失われた学校教育の再興に挑む・・・

・・・ゆめの森は23年4月に大熊町に帰還し開校しました。国内で唯一、認定こども園と義務教育学校が一体化して経営する学校です。0歳児の赤ちゃんから15歳の中学生までが一緒に学んでいます。
開校時の子どもは26人でしたが、現在は61人まで増えました。子どもたちの6割は大熊町外からの移住者が占めます・・・

発達障害の疑い、9%

8月20日の日経新聞夕刊「発達障害の診断、受ける? 保育士らの意見も参考に」、榊原洋一さんの助言から。

我が子が「発達障害かもしれない」と感じても、診断を受けるか迷う親は多いだろう。明確な症状があるわけではなく、個性との区別もつきにくい。診断を受けるタイミングや「誤診」を疑った場合の対応などについて、小児科医でお茶の水女子大名誉教授の榊原洋一さんの助言を紹介する。

発達障害とは注意欠陥多動性障害(ADHD)、自閉症スペクトラム障害(ASD)、学習障害(LD)の総称だ。生まれつき脳の心理的な過程に偏りがあることが原因だと考えられている。
文部科学省の2002年の調査では、通常学級の小中学生のうち発達障害の可能性があるのが6.3%で、22年調査では8.8%に上昇した。発達障害には遺伝子が関与していることを踏まえると、実際には有病率が上がったのではなく、社会的な認知の広がりや診断基準の変化などが影響しているとみられる。ただ我が子について悩む親も増えたのではないか。

一方で発達障害は多くの場合、例えば肺炎であれば高熱が伴うといったような分かりやすい症状がない。「思い過ごしかもしれない」「この子のキャラクターではないか」などと考えて、診断を受けるべきか逡巡することになる。
このような場合に参考になるのが、保育園や幼稚園の保育士・先生や、学校の先生、学童保育の担当者などの意見だ。集団の中での行動を見ているので、一人ひとりの特徴をよく把握している。
「かんしゃくがなかなか収まらない」「友達と遊びたがらない」など、気になる点があれば、こうした身近な専門家の意見を聞いてほしい。やはり可能性があると言われたら、小児神経科や児童精神科を受診するといいだろう。